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NTT株は今度こそ「160円の壁」を突破できるのか?

10月17日、NTTの株価が、市場全体の軟調地合いを尻目に上昇しました。一時158.6円の高値をつけ、終値は158円(前日比+2円、+1.47%)。株主の私としても「160円突破」を再び意識し始めました。現状のNTT株は、150〜160円のレンジ内での攻防が続く状況です。160円は心理的・需給的な「厚い天井」として機能しており、これを打ち破るには、決算や政策メッセージなどによる「質の違う買い」を呼び込めるかが鍵となるでしょう。次の一手を見極める局面に差しかかったNTT株。株主としては、「出来高を伴う160円超え」が見られるかどうかを、当面の注目ポイントとして追っていきたいところです。
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NTT、再び“160円の壁”に跳ね返され150円台 — 1年超つづく上値圧力を検証

8月25日のNTT株(9432)は前日比マイナスで推移し、終値159.9円。160円を割り込み、150円台で終えました。「160円の壁」に押し戻される展開が、ここ1年以上にわたり繰り返されている。直近では8月20日に年初来高値167.2円を付けたものの、21日163.0円、22日162.9円と反落していました。今年に入ってからも、160円到達時の戻り売りが目立ちます。外部のチャート解説でも「160円近辺がレジスタンスとして機能」との指摘があります。背景として2025年度1Q決算の“増収・減益”への懸念があるのかもしれません。しかし、先日の記事でもお伝えしたように、これは先行投資であり、むしろプラス材料とも言えると思います。160円のレジスタンス突破・定着には、利益率の底打ち明確化(コスト抑制・PMIの進捗)、政策・規制の不確実性の低下、高出来高を伴うブレイク(直近の160円接近日は出来高が膨らむ傾向) といった「量」と「質」の裏付けが求められるでしょう。このような中、私は本日、NTT株を買い増ししました。今後のことは未定なことが多いものの、未来への布石を打っているNTTの将来性に期待をしているところです。
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AIの発展と電力需要の増加で追い風!NTTの将来性について考えてみる

「AIの発展と電力需要の増加」という社会的背景が、いかにNTTの事業成長にとって追い風であるか、についてお伝えしたいと思います。最近、AIがの急速な普及に伴い電力不足の問題も生じておりますが、これをNTTの次世代情報通信基盤「IOWN(アイオン)」が解決できます。政府が進めている「ワット・ビット連携」にもつながるテーマです。
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NTT株価、160円に回復 !! 決算発表から見える未来への布石

日本最大手の通信キャリア NTT株式会社(エヌティティ)の株価が、ここ数日上昇しており、8月8日(金)に160円へと回復しました。直近10日ほどで、150円近辺から160円へと10円近くアップしています。株価チャートを俯瞰で見ると、何度か160円の上値をつけつつも、150円方向へと揺り戻しされてきたことがわかります。今回は戻らずに、このまま170円へと進むでしょうか?目標株価を186円にした証券会社(野村證券)も出てきておりますし、可能性は高いかもしれません。8月6日(水)の後場場中(14:00)に発表された決算(2026年3月期第1四半期(4-6月)の内容はイマイチに感じましたが、長期的な期待感は高いのかもしれません。昨年から懸念されていたNTT法改正も悪材料のものはなく(政府の保有株売却懸念が払拭されたのは大きいと感じます。)、むしろプラス方向のものが多そうですしね。
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NTTの株価ついに上昇!NTT銀行への期待か

昨年春の株価暴落以降、150円付近を横ばいで推移してきた「NTTの株価」ですが、ついに転期が訪れたかもしれません。きっかけは、5月29日。NTTの完全子会社であるNTTドコモが、ネット銀行大手の住信SBIネット銀行を買収し、子会社化する方針を固めたことが報じられたこと。NTTドコモの銀行業への参入は以前からウワサされてきましたが、ついに表面化しました。NTTドコモも今回明らかになった銀行事業参入により、携帯電話事業に依存したビジネスモデルから脱却し、顧客の経済圏の拡大が期待できます。ドコモは2020年9月にNTTの完全子会社となっています。本体のNTTは、昨年の春にNTT法改正の報道をきっかけに暴落し、150円付近の横ばいが続いてきましたが、グループ全体での価値も高まり、株価上昇のきっかけになるかもしれません。実際、ここ最近、NTTの株価は上昇し始めており、昨日5月30日は160円を突破しました。私自身、株主として今後の推移に期待していきたいと思っています。
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改正NTT法成立!NTT株価高騰への追い風となるか

私も株主として応援しているNTTに関する重要な決定が5月21日になされました。「改正NTT法」の成立です。NTT法改正については昨年4月17日にが報じられ、NTT株価暴落のきっかけになった事でもあります。これにより「国が持っているNTT株を大量に売却するのでは?」との憶測が広がったからです。本日決定したこととしては、NTT法廃止は見送られたこと。そして、改正NTT法では、政府の保有義務は残されたこと。さんざん懸念視されてきた政府の保有するNTT株売却はされなかったのです。一方、昔ながらの通信規制の緩和は進み、全国一律での固定電話サービスの提供義務も緩和。他に事業者がいない地域に限定してNTTに提供を義務づける仕組みへと変わります。今まで足枷となっていたものが一部外れるので、NTTの経営自由度は増し、プラス材料となりそうです。これを受けて株価が上昇するかと思いきや、まだ150円近辺をヨコヨコで推移しております。ただ、今後、市場に安心感と期待感が広がれば、上昇へと転じるのではないでしょうか。
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NTT決算発表!配当金は微増の5.2円 → 5.3円

NTT(日本電信電話株式会社)の決算発表が5月9日にありました。決算発表の内容は「増収減益」。増収ではありますが、減益。もっと改善の余地はありそう。人件費も減価償却も上がっていますから、販管費見直しも行ってほしいところ。とはいえ、株主還元はしっかりと意識していただいているようで、2000億円の自己株式取得が発表されました。さらに、配当金は微増の1株 5.2円 → 5.3円と、0.1円の増配。NTT株価は決算前に大きく上がりましたが(157.2円まで上昇)、決算内容が出てからは、少し落ち着いた感じ。153.8円で引けました。
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NTT・KDDI(通信株)、トランプ関税ショック時にも強さ見せる!【ディフェンシブセクター】

現在、世界中で吹き荒れているトランプ関税ショック。そのような混乱の中で、通信株の強さが目立っています。4月4日金曜日、NTTもKDDIも株価を上昇させました。通信をはじめ、生活必需品、公益電力などは、ディフェンシブセクターと呼ばれ、不景気に左右されず、安定的に配当を出す銘柄としても知られています。今のようにリスクが高まっている時期には、リスク回避を狙った投資家が他の株から通信株等に集まってくる傾向があるようです。不透明な社会だからこそ、内需の通信株を買おうとしている方が多いのかもしれません。
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NTTから株主通信と配当金が到着!! 通信費支払いよりも多くの配当金をいただく

昨日、自宅のポストを開けたら、NTT(日本電信電話株式会社)からの郵便物がはいっていました。「中間事業ご報告在中」と題された封筒。開けてみると、「株主通信」と「中間配当金計算書」が入っていました。、私はNTTの通信を使っていますが、この通信費支払い額よりも多くの配当金をNTTからいただけています。通信インフラは需要が高く、人々の暮らしに必要な事業なので、安定性も高く良い企業だと思っています。次世代通信基盤「IOWN(アイオン)」の将来性も高いでしょう。私はこれからも株主として保有していこうと思っています。
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なぜ、NTTの株価は上昇し始めたのか? NTT法廃止見送り!?

NTT株価上昇理由について考えてみると、NTT法廃止が事実上見送られることがあげられるでしょう。春に下落した要因も、最近上昇した要因も、ともにNTT法をめぐるものかと。きっかけは、自民党の衆院選での大敗。自民党はNTT法廃止を主導していましたが、選挙で大敗し、進めにくい状態になったと思われます。棚上げ状態になっただけなので、今後どうなるかはわかりませんが、当面は売却されなさそうであることから投資家に安心感を与えたのでしょうか。そもそも、NTT法廃止というと、NTTに不利なことばかりと思われがちですが、そうとも言えないのも事実。NTT法によってNTTが縛られていた点も多いのですが、市場は”政府が保有株を売却しない”点にばかり注目している気もします。いずれにしても、私の保有株分がプラ転したのは嬉しいところ。今後の動向をウォッチしていきたいと思います。