ヤマハ発動機（7272、東証プライム）は2月13日後場(13:00)、2026年12月期の連結業績予想（IFRS）を発表し、純利益が前期比6.2倍の1000億円に回復する見通しを示しました。前期に計上した減損損失や税金費用の影響が一巡するほか、新興国での二輪車販売拡大やマリン事業の伸長を見込みます。年間配当は15円増の50円とする方針で、発表を受けて株価は急騰し、一時前日比12％高まで急伸しました。
つい先日2月2日の発表から一転、実にドラマティックな展開になってきましたね。
以下にて詳しく見ていきましょう!!
25年12月期は純利益85％減 減損・税負担が重しに
まず足元の業績を振り返ると、2025年12月期の売上収益は前期比1.6％減の2兆5342億円、営業利益は同30.4％減の1263億円、純利益は同85.1％減の161億円と大幅減益でした。
前期は有形固定資産の減損損失や、繰り延べ税金資産の取り崩しに伴う税金費用の計上が利益を大きく圧迫しました。4Q（10～12月期）の最終損益は272億円の赤字と前年同期比で赤字幅が縮小し、売上営業利益率もマイナス3.2％からプラス2.2％へ急改善するなど、底打ちの兆しも見られました。
26年12月期は純利益1000億円へ 営業利益42％増を見込む
2026年12月期は、売上収益2兆7000億円（前期比6.5％増）、営業利益1800億円（同42.4％増）、純利益1000億円（同6.2倍）を見込みます。純利益は市場予想平均（QUICKコンセンサス958億円）を上回る水準です。
収益回復の柱は二輪車事業です。インドやベトナムなど新興市場での販売増加に加え、ASEANでのプレミアム戦略の進展により増収増益を見込みます。マリン事業では中小型モデルを中心に船外機の出荷が伸長する見通しです。
さらに、生成AIや先端半導体パッケージ向け需要の拡大を背景に、ロボティクス事業も増収増益を目指します。半導体製造後工程装置などの需要取り込みが期待されます。
加えて、前期から取り組んできた全社的なコスト構造改革の成果が顕在化する見通しです。為替前提は1ドル＝155円、1ユーロ＝175円とやや円安を想定しており、収益面の追い風も見込まれます。
配当は35円から50円へ増配 株主還元を再強化
年間配当は1株50円（中間・期末ともに25円）を予定し、前期の35円から15円増配となります。直前2月2日の減配発表（※2月2日の記事参照：ヤマハ発動機、減配発表）から一転しての増配方針であり、業績回復への自信を示した形です。
今回の業績予想と増配発表を受け、株価は発表直後に急伸し、一時前日比12％高の1,235円を付ける場面がありました。市場はV字回復シナリオを前向きに評価しています。この日の終値は1,185円。前日比 ＋82.0(＋7.43％)で、東証プライム株価値上がり率ランキング第16位にランクインしました。
▼ヤマハ発動機 株価推移（2026年2月13日）
ヤマハ発動機 株価推移（2026年2月13日）
投資家視点：一過性要因の剥落と構造改革の定着が鍵
前期の大幅減益は減損損失や税負担といった一過性要因の影響が大きく、今期はその反動に加えて本業の回復とコスト改革効果が重なる構図です。もっとも、米国関税の影響は依然残るほか、為替や新興国需要の変動リスクも無視できません。
それでも、営業利益42％増、純利益6倍超という力強い回復見通しと増配方針は、同社が業績の転換点にあることを印象付けます。今後は二輪車・マリン・ロボティクス各事業の成長持続性と、構造改革による収益体質強化の定着度が株価の評価を左右しそうです。
なお、本記事は、投資判断の参考情報として提供するものであり、特定の株式売買を推奨するものではありません。投資の最終ご判断はあくまで自己責任でお願いいたします。
STOCK EXPRESS車掌 SHUN
株主視点での経済ニュースサイト「STOCK EXPRESS」
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【Dear Overseas Investors: Summary in English】
Yamaha Motor Forecasts Sharp Profit Rebound in FY2026, Raises Dividend
Yamaha Motor Co. (TSE: 7272) expects a strong earnings recovery in the fiscal year ending December 2026, forecasting net profit of ¥100 billion, up 6.2 times from ¥16.1 billion in FY2025 under IFRS.
The company projects revenue of ¥2.7 trillion (+6.5% year-on-year) and operating profit of ¥180 billion (+42.4%), driven by higher motorcycle sales in emerging markets such as India and Vietnam, growth in outboard motors, and improved performance in its robotics business, supported by demand linked to generative AI and advanced semiconductor packaging.
FY2025 results were heavily impacted by impairment losses and tax-related expenses, leading to an 85% drop in net profit. However, profitability improved in the fourth quarter, signaling a potential turnaround.
Yamaha also announced a dividend increase to ¥50 per share for FY2026, up from ¥35 in FY2025. The upbeat earnings outlook and dividend hike triggered a sharp rise in the share price following the announcement.
Investors will focus on whether demand momentum in emerging markets and ongoing structural cost reforms can sustain the projected V-shaped recovery.
Disclaimer: This article is provided for informational purposes only and should not be construed as a recommendation to buy or sell any specific securities. Please make investment decisions at your own discretion.
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