株式劇場

【三井E&S 決算発表】営業利益2倍超の大幅増益！舶用エンジン事業堅調で通期予想を上方修正

株式会社三井E&S（東証プライム・7003）は2025年11月12日 14:30、2026年3月期第2四半期（2025年4月～9月）の連結決算を発表しました。売上高は前年同期比14.1％増の1,655億円、営業利益は同114.9％増の198億円と、大幅な増収増益となりました。経常利益も227億円（同70.8％増）と堅調に推移しています。一方で、前期にあった関係会社株式売却益の反動から、親会社株主に帰属する中間純利益は175億円（同45.7％減）となりました。主力の舶用推進システム事業では、脱炭素対応の二元燃料エンジンが堅調に伸び、売上高は751億円（前年同期比11.5％増）、営業利益は89億円（同111.2％増）となりました。物流システム事業も好調で、米国・東南アジアでの大型案件が寄与し、売上高は310億円（同15.8％増）、営業利益は67億円（同179.9％増）と大幅な改善を示しました。成長事業推進事業では、ドローン点検やAI活用の新サービス「FALCONs」などデジタルソリューションの展開を進め、営業利益は29億円（前年同期比72.8％増）となりました。
2025.11.12
株式劇場
株式劇場

【三井海洋開発 決算発表】過去最高益水準を更新！ブラジル・ガイアナ向けFPSO受注が業績を牽引

三井海洋開発株式会社（6269）は、2025年12月期第3四半期（1〜9月）の連結決算を発表しました。売上収益は前年同期比11.9％増の33億5,170万米ドル（約4,987億円）、営業利益は同19.5％増の3億520万米ドル（約454億円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は同43.6％増の**2億4,552万米ドル（約365億円）**となり、大幅な増収増益を達成しました。今回の好業績を支えたのは、主力の浮体式海洋石油・ガス生産設備（FPSO）事業です。決算の内容について、この記事で詳しく解説します。
2025.11.12
株式劇場
株式劇場

三井金属、業績上方修正と増配を発表　— 亜鉛価格上昇で収益改善、通期は2期連続最高益へ —

三井金属工業株式会社（東証プライム：5706）は本日11月11日、2026年3月期の業績予想を上方修正し、純利益は前期比34％減の430億円となる見通しを発表しました。従来予想から260億円の上方修正となり、減益幅が縮小する見通しです。市場予想（QUICKコンセンサス、204億円）を大きく上回る内容で、投資家からはポジティブな反応が期待されます。今回の上方修正の主因は、想定を上回る亜鉛地金価格の上昇です。
2025.11.11
株式劇場
株式劇場

【ソフトバンクグループ 決算発表】AI投資が牽引し過去最高益！エヌビディア株売却で資金を確保！株式4分割で投資家層拡大へ

ソフトバンクグループ（SBG）は11日、2025年4〜9月期の連結決算（国際会計基準）を発表しました。純利益は前年同期比2.9倍の2兆9,240億円となり、上半期として過去最高益を更新しました。人工知能（AI）関連企業への投資を進めるビジョン・ファンド（SVF）事業の好調が業績を大きく押し上げました。また、エヌビディア株売却で資金を確保。さらに、株式4分割で投資家層拡大を狙うことも発表されました。
2025.11.11
株式劇場
株式劇場

【ＪＸ金属 決算発表】AI需要が業績をけん引し、上期営業益2.8％増の700億円！配当も増額へ

ＪＸ金属株式会社（東証プライム：5016）は本日11月11日、2026年3月期第2四半期（2025年4月〜9月）の連結決算を発表しました。売上高は前年同期比17.6％増の3,964億円、営業利益は同2.8％増の700億円となり、堅調な増益を維持しました。最終利益（親会社株主に帰属する中間利益）は429億円と、前年同期比16.9％増加しました。業績を牽引したのは、生成AI関連を中心とする半導体材料事業です。生成AIの学習や推論処理に用いられる高性能サーバ向けの需要が旺盛で、半導体用スパッタリングターゲットの販売が好調でした。この結果、同セグメントの売上高は前年同期比12.9％増の831億円、営業利益は同33億円増の190億円となりました。また、情報通信材料事業も増益を確保しました。スマートフォン需要の回復や、AIサーバ用途での高機能銅合金の採用拡大が寄与しました。売上高は前年同期比41.1％増の1,557億円、営業利益は7億円増の153億円でした。
2025.11.11
株式劇場
次世代エネルギー関連株

助川電気工業、原発関連の政策報道を受けストップ高に！

助川電気工業（7711）の株価が急騰。本日11月11日の取引では前日比＋1,000円（＋17.79％）の6,620円となり、ストップ高を記録しました。背景には、日本経済新聞朝刊が報じた「経済産業省が原子力発電所や送配電網への投資計画に対し、公的機関による融資を可能にする法改正を目指す」という報道があります。政府は、温暖化ガス排出の少ない電源確保に向け、巨額の投資が必要になる中で、民間資金だけでは限界があると判断し、国の信用を活用して脱炭素化を推進する方針です。この報道を受けて、原発関連事業を手掛ける助川電気工業に再び買いが集まったものと思われます。
2025.11.11
次世代エネルギー関連株
株式劇場

【名村造船所 決算発表】減益ながら計画通り進捗、受注残高は過去最高水準を維持！

株式会社名村造船所（東証プライム：7014）は11月10日大引け後(15:40)に、2026年3月期第2四半期（2025年4月～9月）の連結決算を発表しました。10月26日の記事（造船株に国家追い風！日米協力・1兆円基金構想で“第二の造船黄金期”へ）でもお伝えしたように、造船業は、高市政権が重視しており、追い風が吹いているセクター。中でも名村造船所は注目を集めている企業の一つ。期待が高まる中、発表された決算の内容は、売上高は726億円（前年同期比7.2％減）、営業利益は108億円（同28.6％減）、経常利益は114億円（同22.0％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は81億円（同42.6％減）となりました。減益となった主因は、造船セグメントでの操業量一時的低下や円高、インフレ影響による材料費および人件費の上昇によるものです。ただし、同社は当初計画の範囲内での推移と説明しており、業績予想の据え置きを発表しました。本記事にて詳しく分析します。
2025.11.10
株式劇場
美容業界株

【資生堂 決算発表】2025年12月期は420億円営業赤字へ！米州事業の減損で過去最大級の損失見込み

資生堂は11月10日 大引け後(15:30)、2025年12月期の連結業績予想を大幅に下方修正し、営業損益は従来の135億円の黒字から420億円の赤字へ、純損益は60億円の黒字から520億円の赤字へ転落すると発表しました。赤字は2期連続で、会計基準変更を考慮しない場合、2001年3月期の450億円を上回り過去最大の赤字となる見通しです。主因は、米州事業におけるのれん減損損失468億円の計上です。同社が2019年に約900億円で買収したスキンケアブランド「ドランク・エレファント」の業績が低迷し、競争激化や生産トラブルによる供給混乱が響きました。
2025.11.10
美容業界株
column

【週刊マーケット通信】決算シーズン佳境へ！今週の注目企業を総チェック

今週も引き続き、決算発表ラッシュが続きます。業績内容によって株価が大きく動く場面も多く、まさにハラハラドキドキの1週間となりそうです。増配発表や好業績見通しなどのポジティブサプライズにも期待が高まります。この記事にて、今週（11月10日〜14日）の日程ごとの注目企業を整理しました。
2025.11.09
column
M&A・TOB・アクティビスト

マンダム、MBO巡り混迷続く！アクティビストの影響で新たな買収提案を模索【マンダム劇場 第3章】

化粧品大手のマンダム（東証プライム：4917）は11月6日、2025年3月期第2四半期の決算説明会を開催しました。説明会では、同社が進めるMBO（経営陣による自社株買収）に関して、沢田正典CFOが「企業価値および株主共同の利益につながる実現可能な買収提案を得るため、速やかに動く」と述べ、新たな提携先を模索する方針を強調しました。マンダムは、英投資ファンド「CVCキャピタル・パートナーズ」傘下のカロンHDと連携し、9月26日より1株1960円でのTOB（株式公開買い付け）を進めています。当初、TOB期間は11月10日までの予定でしたが、マンダム側が一部意見を変更したことにより、期限を11月19日まで延長しました。しかし、村上世彰氏の長女でアクティビスト投資家として知られる野村絢氏らが、マンダム株を21％まで買い増したことにより、MBOの行方は不透明感を増しています。野村氏らはTOB価格を「著しく割安」と指摘し、「創業家が不当に利益を得る目的でMBOを推進している」と強く批判。追加取得の際は、マンダムが策定した情報開示の方針に従う姿勢を示しています。この記事で動向を詳しく分析します。
2025.11.08
M&A・TOB・アクティビスト
次のページ