中東情勢が緊迫の度合いを一段と強めています。きっかけは、米国トランプ大統領がSNSに投稿した、いわば最後通告。イランに対し、48時間以内にホルムズ海峡を開放するように求め、応じない場合は、様々な発電所を攻撃し壊滅させると警告したのです。米国軍は戦闘が始まって以降、攻撃対象を軍事拠点に集中させ、原油価格の高騰に繋がりかねないエネルギー施設への攻撃は避けてきましたが、強硬措置に打って出ることを示唆しました。トランプ大統領のSNS投稿時間は、日本時間の3月22日午前8時44分。それから48時間後は、日本時間「3月24日午前8時44分」。この「タイムリミット」を市場が固唾をのんで見守っています。この期限を境に、世界経済を揺るがす事態が現実化する可能性があり、株式・為替・商品市場すべてが神経質な展開となっています。
以下にて詳しく見ていきましょう!!
トランプ政権の「最後通告」と市場の緊張
発端となったのは、トランプ米大統領によるイランへの強硬な警告です。ホルムズ海峡の開放を48時間以内に求め、応じなければ発電所などエネルギーインフラへの攻撃も辞さない姿勢を示しました。
これに対しイラン側は強く反発し、攻撃があれば海峡の完全封鎖も辞さない構えを示しています。双方とも譲歩の余地が乏しく、市場では「交渉決裂シナリオ」が現実味を帯びています。
ホルムズ海峡――世界経済の“心臓部”
今回の問題が極めて重大視される理由は、ホルムズ海峡の戦略的重要性にあります。
この海峡は、世界の原油や天然ガス輸送の約2割が通過するエネルギーの大動脈であり、代替ルートも極めて限定的です。
仮に封鎖が現実化すれば、供給ショックは1970年代のオイルショックに匹敵する規模となる可能性があります。
すでに原油価格は急騰しており、インフレ再燃や世界経済の減速懸念が同時に進行しています。
市場が想定する「3つのシナリオ」
投資家としては現在、タイムリミット後の展開として大きく3つのシナリオが想定されます。
第一は、外交的妥協による緊張緩和です。この場合、原油価格は急落し、株式市場はリスクオンへと転じる可能性があります。これがベストですが…
第二は、限定的な軍事衝突です。エネルギー施設への攻撃が部分的に発生すれば、原油高と株安が同時進行する「スタグフレーション懸念」が強まります。
第三は、ホルムズ海峡の実質封鎖です。この場合、エネルギー供給の大混乱により、世界的な株安と金融市場の急変動が避けられません。
投資家にとっての本質は「エネルギー×金利」
今回の危機の本質は、単なる地政学リスクではありません。
原油高 → インフレ上昇 → 利下げ後退 → 金利高止まり
という連鎖が、株式市場全体のバリュエーションを押し下げる構造にあります。特にハイテク株やグロース株には強い逆風となり、資金はディフェンシブやエネルギー関連へとシフトしています。
日本経済への直接的インパクト
日本はエネルギーの大半を中東に依存しており、その多くがホルムズ海峡を通過しています。
そのため、海峡封鎖は原油価格の上昇にとどまらず、電力コストや物流コスト、企業収益圧迫、さらには家計負担にまで波及します。
今回のタイムリミットは、単なる国際政治イベントではなく、日本経済に直結するリスクイベントといえます。
市場は「カウントダウン相場」に突入
3月24日8時44分という明確な期限がタイムリミットとして設定されたことで、市場は「時間軸」を強く意識した相場へと移行しています。
重要なのは、結果そのもの以上に「どのシナリオが選ばれるか」です。
この瞬間は、エネルギー、金融政策、地政学が交差する歴史的な転換点となる可能性があります。投資家にとっては、短期的な値動きに翻弄されるのではなく、構造的なリスクと資金フローの変化を見極める冷静さが求められています。
追伸：トランプ大統領、5日間の延期を表明
Screenshot
日本時間3月23日夜8時を回ったところで、日系平均株価を見てみるとPTSが急騰していました。”なにが起きたのだろう”と思って調べたところ、トランプ大統領がSNSで「イランと建設的な協議を行った」ことを明かし、発電所やエネルギーインフラへの攻撃を5日間延期すると明かしたそうです。5日間延期ということで、タイミリミットは3月29日午前8時44分までとなったわけです。
この絶体絶命のタイミングでTACO発動しましたね。上記の「3つのシナリオ」にて書いた1番目の「外交的妥協による緊張緩和」におちつきそうな展開。ホッとしました。とはいえ、まだまだ問題が解決したわけではないので、油断はできませんね（汗。
【トランプ大統領がSNS（Truth Social）に投稿した原文】
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アメリカ合衆国とイランが、過去2日間にわたり、中東における両国の敵対関係の完全かつ全面的な解決に向けて、非常に良好で生産的な協議を行ったことをご報告できることを嬉しく思います。今週も継続されるこれらの深く詳細かつ建設的な協議の雰囲気とトーンに基づき、私は国防省に対し、進行中の会合と協議の成功を条件として、イランの発電所およびエネルギーインフラに対するあらゆる軍事攻撃を5日間延期するよう指示しました。この件にご関心をお寄せいただき、ありがとうございます！ ドナルド・J・トランプ大統領
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なお、本記事は、投資判断の参考情報として提供するものであり、特定の株式売買を推奨するものではありません。投資の最終ご判断はあくまで自己責任でお願いいたします。
STOCK EXPRESS車掌 SHUN
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【Dear Overseas Investors: Summary in English】
Global Markets Brace for “Deadline Risk” in Strait of Hormuz Crisis
Global investors are on high alert as a critical geopolitical deadline approaches: 8:44 a.m. JST on March 24. The deadline stems from a 48-hour ultimatum issued by U.S. President Donald Trump, demanding Iran reopen the Strait of Hormuz or face potential attacks on energy infrastructure.
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A Critical Energy Chokepoint at Risk
The Strait of Hormuz is one of the most important energy corridors in the world, handling roughly 20% of global oil supply.
Any disruption to this route could trigger a major supply shock, with immediate consequences for oil prices, inflation, and global growth. Shipping activity has already plunged sharply amid escalating tensions, highlighting the severity of the situation.
Escalation Risks Between the U.S. and Iran
Tensions have intensified after Washington signaled willingness to escalate beyond military targets, while Iran has threatened full closure of the strait and retaliation against regional energy infrastructure.
With both sides holding hardline positions, the probability of a negotiated resolution remains uncertain.
Three Key Market Scenarios
Investors are currently pricing in three possible outcomes:
De-escalation: Oil prices fall and risk assets rebound
Limited conflict: Persistent oil inflation and volatile equities
Full disruption: Severe energy shock and global market selloff
Given the scale of energy flows through Hormuz, even a temporary disruption could have outsized effects on financial markets.
Market Implications
The crisis is not just geopolitical—it directly impacts macro conditions. Rising oil prices are fueling inflation and delaying expected rate cuts, creating pressure on equities, particularly growth stocks.
Bottom Line
As the countdown continues, markets have entered a “deadline-driven” phase. The outcome at this critical moment could reshape global energy markets and investor sentiment in the near term, making it one of the most closely watched risk events of the year.
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P.S.
Just past 8:00 PM JST on March 23rd, Nikkei 225 futures (PTS) surged! Wondering what on earth had happened, I looked into it and found that President Trump revealed on social media that he had “constructive talks with Iran.” Apparently, he also announced a five-day postponement of attacks on power plants and energy infrastructure.
Talk about perfect timing—TACO has been activated just when things looked most dire. It seems we are heading toward the first scenario I mentioned in my “Three Scenarios” post: “De-escalation through diplomatic compromise.”
I’m breathing a sigh of relief for now. That said, the underlying issues are far from resolved, so we can’t let our guard down just yet! 😅
Disclaimer: This article is provided for informational purposes only and should not be construed as a recommendation to buy or sell any specific securities. Please make investment decisions at your own discretion.
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