ホルムズ海峡封鎖で日本株はどう動くのか　原油高とINPEX株の行方を探る

昨日の記事（米国・イスラエルがイラン攻撃開始！中東緊迫で日本株に波乱）にてお伝えしたように、米国とイスラエルによるイラン攻撃を受け、イランメディアがホルムズ海峡の封鎖を報じました。実際に日本郵船、商船三井、川崎汽船の海運大手3社は同海峡の航行停止を決定し、タンカーやLNG船が安全海域で待機する異例の事態となっています。世界の原油輸送の約2割が通過するチョークポイントが揺らぐ中、日本株とエネルギー関連銘柄の動向に投資家の視線が集まっています。以下にて詳しく見ていきましょう!!

市場は本当に織り込んでいるのか
ソフト封鎖という現実
INPEXの収益感応度
海運株と日本経済への波及
3つのシナリオと投資判断
冷静な視点が求められる局面

市場は本当に織り込んでいるのか

ホルムズ海峡は、世界の石油需要の約2割が通過する要衝です。日本の原油輸入の9割超が中東依存であり、その多くが同海峡を経由しています。
しかし、原油価格は足元で70ドル台にとどまり、株式市場も危機を全面的には織り込んでいない印象です。背景には「過去にも緊張はあったが全面封鎖には至らなかった」という経験則や、中国景気減速による需要抑制観測があります。
ただし、実際に船舶が滞留し、航行停止措置が広がっている点は軽視できません。タンカー被害やインフラ攻撃が発生すれば、原油価格が急騰する可能性は否定できません。

ソフト封鎖という現実

現時点では完全封鎖ではなく、臨検や威嚇を伴う「ソフト封鎖」に近い状況とみられます。イランが完全封鎖に踏み切れば、自国の原油輸出も止まり国家財政に打撃となるため、戦術的な圧力にとどめている可能性があります。
それでも、物流の停滞は心理的影響を通じて市況を動かします。国家備蓄は約146日分とされますが、長期化すれば供給懸念は拡大します。

INPEXの収益感応度

原油価格と連動性が高い代表銘柄がINPEXです。直近業績は減益予想ながら、営業利益率は50％超と高水準を維持しています。配当も増額方針を示しており、財務基盤は堅固です。
※2月12日の記事参照：【INPEX 決算発表】減益見通しでも増配を決断！原油安局面で浮かび上がる「利益体質の変化」と株主還元強化
私自身、今回の紛争前に、INPEX株を保有しておきましたので、明日月曜日からの動向を興味深くウォッチしてみたいと思います。

原油が80～90ドル圏に上昇すれば、業績上振れ余地が広がります。一方で、体制転換や停戦による原油急落シナリオでは、株価調整リスクもあります。地政学プレミアムは永続しないという歴史も念頭に置く必要があります。

海運株と日本経済への波及

海運各社の航行停止は、安全確保を最優先とした措置ですが、長期化すればエネルギー供給不安や価格高騰を通じて日本経済全体に波及します。円安と資源高が同時進行すれば、内需株には逆風となります。

防衛・資源株への資金シフト、ハイテク株の利益確定売りなど、セクターローテーションが加速する可能性もあります。

3つのシナリオと投資判断

今後の展開は大きく三つに分かれます。
第一に、消耗戦が続き原油が80～90ドル圏で高止まりするケース。
第二に、全面エスカレーションで原油が急騰するケース。
第三に、政治的決着により原油が急落するケースです。
現時点で最も可能性が高いのは、限定的緊張が続くシナリオとみられます。

冷静な視点が求められる局面

市場は地政学リスクを過小評価する傾向もあれば、過大反応することもあります。重要なのは、ホルムズ海峡の実態、イラン国内情勢、原油価格の重要節目を継続的に確認することです。
INPEXをはじめとする資源株はヘッジ機能を持ちますが、単純な「原油高＝全面買い」という構図ではありません。複数シナリオを想定し、分散投資と機動的なポジション管理を行うことが、今局面での賢明な戦略といえるでしょう。

さてさて、明日は月曜日。
ブラックマンデーが来るのかどうか、、注目したいと思います。

なお、本記事は、投資判断の参考情報として提供するものであり、特定の株式売買を推奨するものではありません。投資の最終ご判断はあくまで自己責任でお願いいたします。