東洋エンジニアリング、国策レアアース開発を追い風に株価急騰しストップ高! ― 南鳥島プロジェクトで中核技術を担い、資源安全保障の主役に ―

東洋エンジニアリング、国策レアアース開発を追い風に株価急騰しストップ高! ― 南鳥島プロジェクトで中核技術を担い、資源安全保障の主役に ― 株式劇場

株価はストップ高水準、レアアース関連の本命として注目集まる

プラント建設大手の東洋エンジニアリング株式会社(証券コード:6330)が、1月13日の東京株式市場で前週末比705円高(+15.11%)の5,370円まで急伸し、制限値幅の上限水準に達しました。東証プライム市場の値上がり率ランキングでも第3位となり、関連テーマ株の中でも際立った動きを見せています。
背景にあるのは、中国政府によるレアアース関連製品の輸出規制強化への警戒感です。世界の供給の約9割を中国に依存する構造が改めて意識される中、日本国内でのレアアース確保に向けた動きが、市場心理を大きく押し上げました。

▼東洋エンジニアリング 株価推移(2026年1月5日〜13日)

東洋エンジニアリング 株価推移(2026年1月5日〜13日)

東洋エンジニアリング 株価推移(2026年1月5日〜13日)

当社については私も以前から注目しており、12月23日の記事(東洋エンジニアリング、南鳥島レアアース期待で株価3連騰!)等で皆様にご紹介してきました。その際、株価が2,605円でしたから、それから1ヶ月も経たない間に株価2倍以上になっています。急成長ぶりに驚いております。
以下にて詳しく見ていきましょう!

南鳥島沖の試験採掘が市場心理を刺激

とりわけ注目されているのが、日本の排他的経済水域(EEZ)に位置する南鳥島沖で進むレアアース泥開発です。内閣府主導の国家プロジェクトとして、来年1月から試験採掘が始まる予定であり、商業規模での国産レアアース確保に道を開く可能性があります。

1月12日には、探査船が静岡市の清水港を出港し、計画が着実に前進していることが確認されました。こうした具体的な動きが、関連銘柄への資金流入を加速させています。市場では他にもレアアース関連株が買われましたが、その中でも東洋エンジニアリングは「中核技術を担う存在」として一段と強く意識されました。

超深海6,000メートルの核心技術を担う存在

東洋エンジニアリングが評価されている最大の理由は、同社がこの国家プロジェクトにおいて、技術の要を担っている点にあります。同社は海洋研究開発機構JAMSTEC)から委託を受け、水深約6,000メートルという超深海からレアアース泥を回収するためのシステム開発に携わっています。
特殊なパイプとポンプを用いた解泥・揚泥システムは、プロジェクトの成否を左右する中核技術です。2022年には水深2,470メートルでの揚泥試験に成功し、1日あたり約70トンの回収能力を確認しています。こうした実績が、同社の高度なエンジニアリング力への信頼を一段と高めました。

資源安全保障と国策の追い風

南鳥島沖のレアアース泥は、国内需要の数百年分に相当する埋蔵量があるとされ、EVや再生可能エネルギー機器に不可欠なジスプロシウムやネオジムといった中・重希土類を豊富に含んでいます。しかも、中国の陸上鉱山と比べて品位が高く、放射性物質を含まない「クリーンな資源」である点も大きな特長です。

政府は2028年以降の本格生産を視野に入れており、今後も多額の国費や補助金が投入される可能性があります。市場では、経済安全保障を重視する政策が一段と進めば、同社にとって中長期的なビジネスチャンスが拡大すると見る向きが強まっています。

次世代エネルギーとストック型ビジネスへの期待

東洋エンジニアリングの成長ストーリーは、深海レアアースにとどまりません。グリーンメタノールや地熱発電といった次世代エネルギー分野、さらにはFPSO(浮体式生産・貯蔵・出荷設備)など、安定収益が見込める案件も着実に進行しています。

加えて、従来の建設一過性ビジネスから、運転・保守を含むストック型ビジネスへ転換する方針も明確です。株価の割安感や配当への意識も経営課題として認識されており、今回の急騰をきっかけに、中長期での企業価値再評価が進む可能性があります。

国家プロジェクトの中核を担う技術力と、資源安全保障という大きなテーマを背景に、東洋エンジニアリングは「レアアース関連の本命株」として存在感を高めています。短期的な値動きだけでなく、同社が描く中長期の成長シナリオに、投資家の視線が集まりそうです。

なお、本記事は、投資判断の参考情報として提供するものであり、特定の株式売買を推奨するものではありません。投資の最終ご判断はあくまで自己責任でお願いいたします。

STOCK EXPRESSの車掌、SHUN

STOCK EXPRESS車掌 SHUN

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【Dear Overseas Investors: Summary in English】

Toyo Engineering Surges as Japan’s National Rare Earth Project Fuels Investor Interest

Toyo Engineering Corp. (TSE: 6330) has drawn strong investor attention after its shares surged to the daily limit, driven by rising expectations surrounding Japan’s domestic rare earth development.

The rally comes amid growing concerns over China’s tightening export controls on rare earth materials, which dominate global supply. Against this backdrop, Japan is accelerating efforts to secure strategic resources domestically, boosting market sentiment toward companies involved in the initiative.

Toyo Engineering plays a central role in the government-led project to develop rare earth mud resources in Japan’s Exclusive Economic Zone near Minamitorishima Island. Commissioned by the Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology (JAMSTEC), the company is responsible for developing a core system that lifts rare earth–rich seabed mud from depths of around 6,000 meters. This highly specialized technology is viewed as critical to the project’s success.

The Minamitorishima deposits are believed to contain enough rare earth elements to cover Japan’s demand for hundreds of years, including key materials used in electric vehicles and renewable energy systems. The government aims to establish a commercial production framework after 2028, making the current trial mining phase a significant milestone.

Beyond rare earths, Toyo Engineering is expanding into next-generation energy fields such as green methanol and geothermal power, while shifting its business model toward recurring revenue through operation and maintenance services.

Investors increasingly view Toyo Engineering as a long-term beneficiary of Japan’s resource security strategy, positioning the company as a key player in the emerging global rare earth supply chain.

Disclaimer: This article is provided for informational purposes only and should not be construed as a recommendation to buy or sell any specific securities. Please make investment decisions at your own discretion.

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渋谷桜丘 在住。立教大学法学部卒業。株主として様々な企業を応援し、経済活性化に努めております。報道カメラマンとして写真撮影もしており、数々の著名人を撮影。2000年代にはライブドアニュースにて経済記事執筆。(保有資格:知的財産管理技能士、化粧品検定1級、食生活アドバイザー、景表法検定など)

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