自動車株

次世代エネルギー関連株

日産自動車、全固体電池開発で大きな前進か！？――逆境下の“勝負の一手”に注目

日産自動車は次世代の電気自動車向け電池「全固体電池」の開発で着実な前進を見せています。2025年1月に横浜でパイロット生産ラインの稼働を開始し、自社開発の全固体電池搭載EVを2028年度までに市場投入する計画を掲げています。全固体電池は安全性や性能面で従来のリチウムイオン電池を大きく上回ると期待される技術で、EVの航続距離延伸や充電時間短縮につながる可能性があります。日産は米LiCAP Technologiesとの提携を通じ、製造プロセスの効率化・コスト低減にも取り組んでいます。この取り組みが成功すれば、EV市場における競争力強化につながると見られています。
2026.01.01
次世代エネルギー関連株自動車株
自動車株

日産、横浜本社を台湾系メーカーに売却！ミンスグループは日本市場で存在感強化へ

日産自動車は、経営再建を急ぐため横浜市にあるグローバル本社ビルを台湾系部品メーカーの敏実集団（ミンスグループ）に売却しました。売却益７３９億円は特別利益として計上され、手元資金の確保につながります。一方、日産は２０年間の賃貸借契約を結び、年５０億円超とみられる賃料を支払うことから、将来的なキャッシュフローへの影響を懸念する声もあります。市場では、本社売却を「聖域なき改革」を示す象徴的な一手と評価する見方がある一方、財務改善効果は限定的との指摘もあり、今後の収益力回復と資金繰りの動向が注目されています。
2025.12.13
自動車株
自動車株

ホンダ株が急反発！野村が「買い」へ格上げ　EV事業とベトナム懸念が後退

ホンダ株は野村証券による投資判断の「中立」から「買い」への格上げと、目標株価の1900円への引き上げを受け、大きく反発しました。EV販売不振やGMとの北米EV協業の不透明感が、同プロジェクトの事実上の終息により後退したことが評価されています。また、ベトナム・ハノイで懸念されていた「ガソリン車全面禁止」が場所や時間帯の制限にとどまる見通しとなり、二輪事業のリスクも緩和しました。加えて円安進行が収益の追い風となり、ホンダ株は底打ちに近いとの見方が強まっています。
2025.12.10
自動車株
自動車株

【ホンダ 決算発表】通期見通しを下方修正　四輪赤字と半導体不足が重荷に

本田技研工業株式会社（ホンダ／7267）は11月7日、2026年3月期第2四半期決算および通期業績見通しを発表しました。売上収益・利益ともに前年を下回り、特に四輪事業の苦戦と半導体供給不足の影響により、通期業績予想を大幅に下方修正しました。下方修正の主因は、中国・アジアでの四輪販売不振および半導体供給不足による北米での減産です。特に、中国資本のオランダ半導体メーカー「ネクスペリア」からの出荷停止が影響し、通期営業利益を1,500億円押し下げる見込みです。
2025.11.07
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三菱商事

日産と三菱商事、自動運転サービス参入へ！株価インパクトやリスクを探る

日産自動車（7201）と三菱商事（8058）は、2027年度から本格的な自動運転サービスを開始する方針を打ち出しました。両社が3月に折半出資で設立した合弁会社「Moplus（モプラス）」を通じ、まずは都市部を中心にサービス展開を始め、2029年度までに100台規模の自動運転車両を導入する計画です。この記事では、下記等について分析します。・サービスの概要と技術的挑戦、・日産にとっての意義、・三菱商事にとっての意義、・市場環境と競争リスク・株価インパクトのシナリオ分析
2025.09.21
三菱商事自動車株
自動車株

三菱自動車、通期業績を大幅下方修正　関税影響と競争激化で収益圧迫も配当は維持

三菱自動車工業株式会社は本日8月27日、2025年度第1四半期決算（4～6月期）の補足説明会を開催し、通期業績見通しを下方修正しました。日米間の関税政策やグローバルでの競争激化により、利益水準は期初予想から大幅に減額。一方で気になる株主還元...
2025.08.27
自動車株
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ヤマハ発動機 、株価急落!! 関税は逆風

ヤマハ発動機の株価が8月5日（火）、急落しました。1,122円あった株価は、1,022円へと100円も下落したのです。チャートを見ると、右肩下がりどころか直角にストンッと下落。要因は、同日8月5日後場(13:00)の決算発表の内容。2025年12月期第2四半期累計(1-6月)の連結最終利益が531億円に下方修正し、前年同期比52.9％減の大きな落ち込みぶり。さらに、通期の同利益を従来予想の1400億円から450億円へと67.9％も下方修正（３分の１程度になってしまった）。58.4％減益見通し。赤字幅が拡大する見通しとなってしまったのです。背景として、ベトナム・インド・アメリカなどなど、ヤマハ発動機のメイン市場で調子が悪く、トランプ関税のコストも重荷となってくる、など地合いが悪い点が考えられます。インドネシアでも自動車税の増税の発表がありましたし。コストは増加するし、売上は不振だし、と。ヤマハ発動機の売上の大半はバイク。市場は、アジア(39.1%)・北米(23.6%)・欧州(13.6%)と多く、実は日本国内は 6.3%のみ。なので、関税の影響を大きく受けるわけですよね。また、海外の増税の影響も受けやすいです。今後、当面は業績が厳しそうです。
2025.08.07
自動車株
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トランプ関税合意でトヨタ株 急騰!!

昨年末からずっとくすぶり続けてきたトランプ関税問題に、ようやく出口が見えてきたようです。米国のトランプ大統領がSNSを更新。8月1日から課すとしていた日本への関税 25％を15％に引き下げることが発信されると、日経平均株価は一気に高騰！特に自動車株の上昇が目覚ましく、トヨタ自動車の株価は大いに高騰しました。
2025.07.23
自動車株
自動車株

日産株、配当金０円へ… 赤字は過去最大の7,500億円

日本を代表する自動車メーカー「日産自動車株式会社（NISSAN）」が4月24日、2025年3月期の連結決算について発表。我々株主にとって最もショッキングだったのは、配当金が0円（無配）であると発表されたこと。当初、未定とされており、前期は15円でしたが、遂に無配へと転落です。
2025.04.26
自動車株
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ホンダ、日産が統合へ!! 日産株価は大幅上昇するもホンダ株価は下落

大手自動車メーカー・日産自動車株式会社（NISSAN）ですが、本田技研工業（HONDA）と経営統合に向けた協議に入ることが明らかになりました。日産、ホンダ両社は、持株会社を設立し、傘下に両社が入るカタチになるそうで、近いうちに覚書を結び、統合比率などを調整するとのこと。なお、日産は三菱自動車の筆頭株主でもあり、三菱自動車も将来的に加えることを視野に入れているようです。ホンダ + 日産 + 三菱自動車、3社統合すれば、販売台数800万台を超え、世界第3位の自動車メーカーになります。大幅に再編が進む中、日本の自動車メーカーは、「トヨタ」か「トヨタ以外」か、になりそうです。ホンダ・日産の経営統合により、技術力を結集するとともに、開発費用や仕入れコストを抑えたりしていくのですが、果たして効果はいかに...さてさて、我々投資家にとって気になるのが、ホンダ、日産の株価への影響です。特に日産は今年、株価が急降下しておりましたが、これを機に浮上するのか、注目していきたいと思います。
2024.12.18
自動車株
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