2025-08

自動車株

ヤマハ発動機 、株価急落!! 関税は逆風

ヤマハ発動機の株価が8月5日(火)、急落しました。1,122円あった株価は、1,022円へと100円も下落したのです。チャートを見ると、右肩下がりどころか直角にストンッと下落。要因は、同日8月5日後場(13:00)の決算発表の内容。2025年12月期第2四半期累計(1-6月)の連結最終利益が531億円に下方修正し、前年同期比52.9%減の大きな落ち込みぶり。さらに、通期の同利益を従来予想の1400億円から450億円へと67.9%も下方修正(3分の1程度になってしまった)。58.4%減益見通し。赤字幅が拡大する見通しとなってしまったのです。背景として、ベトナム・インド・アメリカなどなど、ヤマハ発動機のメイン市場で調子が悪く、トランプ関税のコストも重荷となってくる、など地合いが悪い点が考えられます。インドネシアでも自動車税の増税の発表がありましたし。コストは増加するし、売上は不振だし、と。ヤマハ発動機の売上の大半はバイク。市場は、アジア(39.1%)・北米(23.6%)・欧州(13.6%)と多く、実は日本国内は 6.3%のみ。なので、関税の影響を大きく受けるわけですよね。また、海外の増税の影響も受けやすいです。今後、当面は業績が厳しそうです。
株式劇場

三菱重工、5年で株価が20倍に!!

三菱重工業の株価が急騰しております。本日8月6日の終値は3,927円で、前日比178円増(+4.74%)。一時3,940円をつけ、年初来高値を更新。要因としては、前日の8月5日の決算発表が大きいです。2025年4-6月期の連結業績(国際会計基準)は、事業利益が1,041億円で前年同期比24.7%増と好業績。防衛強化が叫ばれる中、非常に追い風でもあります。ちょうど1年前近く、昨年 石破政権が誕生した頃は、私も三菱重工を「石破総理銘柄」として注目しておりました。その頃は、まだ2,000円を超えたあたりだったんですね。それから1年も経たずして株価は2倍に。さらに、俯瞰で振り返ってみましょう。2020年当時は、株価200円程度だったのです。本日は4,000円目前まで上昇していることを考えると、たった5年間で株価が20倍近くにも急成長していることがわかります。テンバガーを超えるダブルテンバガー!!よくテンバガーというと、スタートアップ系の企業をイメージしがちですが、三菱重工のような老舗の大企業で実現するとは驚きです!
三菱フィナンシャルグループ

三菱UFJの株価、米国雇用統計のダメージ!しかし、買い増しチャンス到来か。

米国の雇用統計悪化の影響は、私のメイン保有株の一つ 三菱UFJフィナンシャル・グループ (MUFG )の株価にも影響を及ぼしてきました。雇用統計悪化の影響で金利の低下が懸念されますので、金融機関にはダメージですよね。米国の利下げ確率も一気にが上がりましたし、日銀の金利上昇も煮え切らない感じが続いていますし。MUFGの本日の終値は、2,047円。前日比80円マイナスで、3.77%も下落しました。三井住友フィナンシャルグループなど、ほかの金融機関の下落も目立ち、TOPIX業種別指数で銀行業は値下がり率トップとなりました。このような中、本日(8月4日)大引け後(16:00)にMUFGは決算を発表。26年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は、7085億円に減り、前年同期比3.4%減。これも株価にはマイナス影響。一方、本日、プラスの情報発信もありました。1年物の定期預金金利を1.0%(税引き前)に引き上げるというのです。1年物の金利では、2005年のMUFG発足以来、最高。条件はあり、三菱UFJ銀行のスマホアプリ経由などでWEBから9月24日までに申し込み、100万円以上預け入れることが条件。1人あたりの預入額の上限は100万円で、申し込みの総額が1兆円に達した段階で受付終了になるとのこと。「ついに銀行預金の金利が1%にもなるのか!」と感動。その一方で、すこし冷静になって考えてみると、三菱UFJフィナンシャルグループの株を持っていれば、3%以上の配当金が入るんですよね。しかも、連続増配中。私は、銀行に預金するよりも、株主になったほうが金持ちに近づくと思っています。私が2019年に株主になった時にひらめいた強い原理。ここ最近、上がりすぎている感のある株価ですが、本日はひと段落して、すこしは買いやすくなりました。なので、本日の株価下落を、もしろ買い増しチャンスとしてとらえて活用していきたいものです。
株式劇場

8月株価暴落か!? 米国雇用統計に懸念が…

8月1日夜、自宅に戻り、スマホで日経平均株価の時間外取引のチャートを見てみると、どんどん下落していく... 米国の株価も。そして、為替(ドル円)がどんどん円高へ(日中150円を突破していましたが、147円台へ)。調べてみると、この下落の要因は、昨晩発表された「米国の雇用統計」のようです。米国の7月の就業者が7.3万人増、と市場予想(11万人増)を下回ったことに加え、5月・6月の農業分野意外の数字が大幅修正されたのです。この3カ月で、米国の雇用失速が明らかに。まあ、こうした背景もあり、トランプ大統領は利下げを要求してきたのでしょうけれど、パウエル氏が頑なに拒み続けてきた状態。7月30日のFOMCでも5会合連続で利下げを回避してきましたが、実際には雇用状況が悪いことを考えると、本来、利下げすべき立ったのかもしれません。。雇用統計の報道から端を発して、米国の株価が下落を開始。日本の時間外取引(日経平均先物)の株価も大きく下落。4万円を割り込みました。土日を挟んで迎える月曜日(8月4日)は、下値を探ってくる展開となりそうです。なお、一方で以前から燻っていた日米関税問題。米国のトランプ大統領は、8月7日から相互関税を15%に引き上げる大統領令に署名しました。当初の25%からは引き下げとなったものの、自動車関税は何と先行き不明。先日、日本政府が合意したと発表したのに、やはり、決定ではなさそうですよね。何しろ、合意文書がないのですから。。この報道を受け、トヨタの株価はPTSで大きく下落。米国の雇用統計の結果もあったと思いますが、悪材料が重なり始めておりますね。8月4日、週明け月曜日の株価の動向を注視していきたいところです。