3月4日の東京株式市場は、投資家心理の急速な冷え込みを背景に歴史的な下げに見舞われました。日経平均株価は、一時2600円超安まで急落。前日比2033円51銭（3.61％）安の5万4245円54銭と大幅に3日続落し、約1カ月ぶりの安値水準に沈みました。2月の衆院選後に形成された上昇分をほぼすべて失う格好となり、市場では急速なリスク回避姿勢が広がりました。昨日の記事（日経平均先物が2,500円も急落！明日は追証売り暴落か）でお伝えしていた通り、昨夜の先物が下げていたのと同じくらいの下落となりましたね。
以下にて詳しく見ていきましょう!!
海外市場と中東情勢が直撃
今回の急落の主因は、海外市場の軟調な流れと中東情勢の緊迫化でしょう。前日の米国株式市場が主要指数そろって下落した影響を受け、東京市場でも朝方から売りが優勢となりました。
また、米国・イスラエルとイランの軍事衝突が長期化する可能性が意識され、ホルムズ海峡のエネルギー輸送混乱による原油価格上昇への警戒感が広がりました。日本は原油輸入の多くを中東に依存しているため、エネルギーコスト上昇による景気悪化懸念が市場全体を圧迫しました。
海外投資家による株価指数先物への売りが相場を主導し、日経平均は取引時間中に一時2600円超安まで下落する場面もありました。
ボラティリティ急上昇、機械的売りが拡大
市場の混乱を象徴したのがボラティリティの急上昇です。日経平均の予想変動率を示す日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は一時64台まで急騰し、2024年8月以来の高水準となりました。
変動率の上昇は、リスク・パリティー戦略を採用する投資家の機械的な売りを誘発します。資産配分をボラティリティに応じて調整するファンドが日本株の保有比率を引き下げたことで、売り圧力は一段と強まりました。
東証株価指数（TOPIX）も3日続落し、3.67％安の3633.67で取引を終了。東証プライム市場では9割以上の銘柄が下落する全面安の展開となりました。
半導体・景気敏感株に売り集中
個別銘柄では、アドバンテスト、ソフトバンクグループ、フジクラ、ファナックなど主力株の下落が指数を押し下げました。石油関連や非鉄、商社、銀行といった景気敏感セクターも軒並み安となり、市場全体に売りが波及しました。
一方で、ユニチカ、ベイカレント・コンサルティング、オリエンタルランド、任天堂やソニーグループなど一部の銘柄は買いが入り、相場全体が大きく下げる中でも底堅さを見せました。また、好業績期待銘柄やソフトウエア関連には押し目買いが入り、下げ幅を一定程度抑える場面もありました。
REIT・為替・債券市場にも波及
株式市場の混乱は他の金融市場にも波及しました。東証REIT指数は1.37％安の1951.36と約4カ月半ぶりの安値を付け、リスク資産全体に売りが広がりました。
債券市場では安全資産需要が高まり、長期金利は低下しました。中東情勢の悪化が日本銀行の利上げを遅らせるとの見方も金利低下を後押ししました。
為替市場では円相場は方向感に欠ける動きとなり、1ドル＝157円台前半で推移。有事のドル買いと円買い介入警戒が交錯し、神経質な値動きとなりました。
夜間先物は急反発、市場は「アク抜け」意識
一方、取引終了後の大阪取引所の夜間取引では日経平均先物が急反発しています。3月物は一時5万5880円まで上昇し、清算値から1600円超の上昇となりました。
日経平均先物が急反発
2月末の高値から短期間で約8％下落したことで、市場では「アク抜け」を意識した買い戻しが入ったとの見方もあります。さらに、米株価指数先物が時間外取引で底堅く推移したことも投資家心理の改善につながりました。
価格帯別の売買高を見ると、5万4000円付近は売買が最も集中するゾーンであり、下値の支持帯として意識されています。一方、5万4500円から5万7000円の水準は売買が少ない「真空地帯」とされ、戻り局面では値動きが軽くなる可能性があります。
今後の展望
市場の最大の焦点は、中東情勢の行方とエネルギー価格の動向です。ホルムズ海峡を巡る地政学リスクが長期化すれば、日本経済への影響は避けられません。
短期的にはボラティリティの高い展開が続く可能性がありますが、先物市場の反発が示すように、過度な売りが一巡すれば反発局面に入る可能性もあります。投資家は地政学リスクと市場需給の双方を注視しながら、慎重な投資判断が求められる局面となっています。
私自身、今朝は三菱UFJフィナンシャルグループ株を久々に買い増しました。ここのところ、あまりに株価が高くなりすぎで、3,000円台に乗った時にはただ眺めるばかりでしたが、、今朝は2,600円台で買い増しできました。また、ソニーFGも149円になったタイミングで買い増し。NTTと同じく、150円から160円を行ったり来たりしている株なので、150円を切ったらまとめ買いしておき、160円くらいになったら一旦売り、また下落局面を待ち構える。こんな展開をやっております。この急落局面に備えて、日頃はあまり買わずに余裕を持っておいたのが功を奏しました。
私のモットーは「ニュースになるくらい株価が下落した局面でだけ全力を出す」です。笑
ある種の我慢強さも必要ですよね。
現場からは以上です！
なお、本記事は、投資判断の参考情報として提供するものであり、特定の株式売買を推奨するものではありません。投資の最終ご判断はあくまで自己責任でお願いいたします。
STOCK EXPRESS車掌 SHUN
株主視点での経済ニュースサイト「STOCK EXPRESS」
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【Dear Overseas Investors: Summary in English】
Nikkei Falls Over 2,000 Points as Middle East Tensions Shake Tokyo Market
TOKYO — Japan’s Nikkei 225 plunged on March 4, extending its losing streak to a third session as escalating Middle East tensions and global market weakness triggered widespread selling.
The benchmark index dropped 2,033.51 points, or 3.61%, to close at 54,245.54 — its lowest level in about a month. The sharp decline effectively erased gains made after February’s general election rally.
Investor sentiment deteriorated amid concerns that military conflict involving the United States, Israel, and Iran could disrupt energy flows through the Strait of Hormuz, a critical route for global oil shipments. Japan’s heavy dependence on Middle Eastern energy imports heightened fears of rising costs and economic slowdown.
Market volatility surged, with the Nikkei Volatility Index briefly climbing above 64, prompting systematic funds such as risk-parity investors to reduce equity exposure. More than 90% of stocks on the Tokyo Stock Exchange’s Prime Market declined.
Technology and cyclical shares led the losses, including Advantest, SoftBank Group, and Fanuc. Meanwhile, defensive names such as Sony and Nintendo showed relative resilience.
Despite the sharp selloff during regular trading, Nikkei futures rebounded in evening trading in Osaka, rising more than 1,600 points at one stage as investors cited possible short-covering and stabilization in U.S. equity futures. Markets remain highly sensitive to developments in energy prices and geopolitical risks.
Disclaimer: This article is provided for informational purposes only and should not be construed as a recommendation to buy or sell any specific securities. Please make investment decisions at your own discretion.
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