業績予想

株式劇場

三菱ケミカルG、27年3月期は最終利益11倍予想 構造改革効果と成長分野拡大で“V字回復”へ

三菱ケミカルグループは、2027年3月期の連結最終利益が前期比約11倍の1270億円になる見通しを発表し、株価が急騰しました。2026年3月期は、構造改革に伴う減損損失や特別退職金の計上により、最終利益が74%減の118億円に落ち込みましたが、今期はMMA市況の改善やコスト削減、高機能材料の販売拡大が業績を押し上げる見込みです。特に、半導体関連材料やロボタクシー向け炭素繊維部材など成長分野への期待が高まっています。一方で、中東情勢悪化によるホルムズ海峡問題はリスク要因で、会社側は最大180億円規模の利益下振れ可能性を示しています。
自動車株

【三菱自動車 決算発表】増収も利益急減 新型車効果で反転攻勢へ――2027年3月期は増益計画、中東リスクが焦点

三菱自動車工業は2026年3月期決算で、売上高が前期比3.9%増の2兆8965億円となった一方、営業利益は45.6%減の755億円、純利益は75.6%減の100億円と大幅減益となりました。米国関税や中国メーカーとの競争激化、中東情勢悪化などが収益を圧迫しました。一方、新型SUV「デスティネーター」や「エクスフォース」の販売拡大により、収益性改善の兆しも見えています。会社側は2027年3月期について、販売回復や新型車効果を背景に営業利益900億円を見込んでおり、アセアン市場を中心に成長戦略を強化する方針です。投資家の間では、中東リスクへの対応と新型車の販売動向が今後の株価を左右する焦点となっています。
食品・飲料業界株

味の素、最終減益見通しも成長投資を加速!半導体材料と食品事業が次の成長エンジンに

味の素は2027年3月期の連結純利益が前期比10.9%減の1200億円になる見通しを発表した。前期に計上した本社ビル売却益の反動が主因で、市場予想は下回った。一方、売上高は8.8%増の1兆7230億円、事業利益は8.7%増の1970億円と過去最高を見込む。生成AI向け半導体需要拡大を背景に、電子材料「ABF」が成長を牽引する。子会社は岐阜県に新工場用地を取得し、生産能力増強を進める方針。年間配当は2円増の50円を計画。調味料や食品事業、AGFの「ブレンディ」ブランドも堅調で、AI関連と食品事業の両輪による成長期待が高まっている。
株式劇場

【伊藤忠商事 決算発表】3期連続で最高益更新へ!非資源分野がけん引し純利益9500億円見通し

伊藤忠商事は2027年3月期の純利益が前期比約5〜6%増の9500億円となる見通しを発表し、3期連続の過去最高益更新を見込みます。機械や食料、繊維など非資源分野の成長がけん引し、原料炭事業の回復も寄与します。成長投資は過去最大の1.5兆円を計画し、資産入れ替えによる効率化も進めます。年間配当は44円とし12期連続増配、さらに3000億円以上の自社株買いを予定するなど株主還元も強化。安定成長と高い還元姿勢が投資家から評価されそうです。
株式劇場

【住友商事 決算発表】最高益更新見通しで株価急騰!株主還元強化と資産入れ替えを加速

住友商事は2027年3月期の純利益が前期比4.9%増の6300億円と過去最高を更新する見通しを発表し、市場予想を上回った。資源価格の上昇や戦略投資の寄与が増益を支える。一方で中東情勢の不透明感を織り込み、バッファーも計上した。株式4分割や最大800億円の自社株買いなど株主還元策も評価され、株価は急騰。不採算のニッケル事業からの撤退も発表し、資本効率改善への期待が高まっている。
株式劇場

【TOTO 決算発表】最高益更新へ!増配と成長戦略が示す“次のステージ”

TOTOは2026年3月期に純利益が前期比3.3倍の402億円と大幅増益となり、市場予想を上回る好決算を達成しました。 2027年3月期は売上高7850億円(前期比6.4%増)、純利益460億円(同14.3%増)と過去最高益を見込む一方、経常利益は微減を予想しています。 成長のけん引役は米州でのウォシュレット拡販や中国事業の構造改革、さらに半導体関連のセラミック事業です。株主還元も強化し、配当は前期110円から今期120円へ増配予定で、成長と還元の両立が評価されます。
自動車株

日産、営業黒字で反転の兆し!?最終赤字5,500億円も想定上振れ 

日産自動車は2026年3月期の業績予想を上方修正し、最終赤字は5500億円と従来予想から1000億円縮小する見通しとなりました。前期の約6700億円の赤字からも改善します。営業損益は従来の赤字予想から一転し、500億円の黒字に転換する見込みです。これは米国の排ガス規制緩和による引当金の取り崩しや、コスト削減、円安による収益押し上げが寄与しました。売上高も約12兆円へ上振れする見通しです。一方で、依然として巨額赤字が続く中、同社は人員削減や工場閉鎖など構造改革を進め、収益体質の改善と将来的な黒字化を目指しています。
株式劇場

【キヤノン 決算発表】利益見通しを下方修正 半導体メモリー高騰と地政学リスクが重荷に

キヤノンは2026年12月期の純利益見通しを3330億円へ下方修正しました。半導体メモリー価格の高騰が主因で、営業利益を約500億円押し下げる見込みです。売上はカメラや監視機器の好調で増収を維持する一方、コスト増が利益を圧迫しています。中東情勢の不安定化やエネルギー価格上昇もリスク要因です。第1四半期は売上が過去最高となる一方で最終減益となりました。今後はAI需要を背景とした半導体関連事業の成長が鍵となります。
流通小売業界

【良品計画 決算発表】通期業績を大幅上方修正!海外成長と円安が牽引、増配も発表

良品計画は2026年8月期の通期業績予想を上方修正し、純利益は従来の530億円から620億円へ引き上げた。海外事業の好調や円安効果により上半期は過去最高業績となり、市場予想も上回った。一方、国内はEC停止の影響などで慎重な見通しとした。あわせて年間配当は32円へ増配し、株主還元を強化する。今後は中東情勢などによる消費マインドへの影響に留意しつつ、海外成長の持続性が注目される。
自動車株

【ヤマハ発動機 決算発表】純利益1000億円へV字回復!増配(35円→50円)も発表し株価急伸

ヤマハ発動機は2026年12月期に純利益1000億円(前期比6.2倍)を見込むと発表しました。新興国での二輪車販売拡大や船外機の伸長、ロボティクス事業の回復に加え、前期に計上した減損や税負担の一巡が寄与します。営業利益は42%増の1800億円を予想。年間配当は15円増の50円とし、業績のV字回復と株主還元強化への期待が高まっています。