次世代エネルギー関連株

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伊勢化学工業、1対10の株式分割!――国策ペロブスカイト太陽電池銘柄として投資家層拡大へ

伊勢化学工業は、1株を10株に分割する株式分割を発表しており、基準日は2025年12月31日(実質12月30日)で、投資単位を引き下げ、流動性向上と投資家層の拡大を狙う。同社は第3四半期累計で売上高が前年同期比22.1%増、営業利益が29.8%増と好調で、配当や通期業績予想の上方修正も同時に示した。世界トップクラスのヨウ素メーカーとして、医療、電子材料、農業など幅広い分野で安定需要を確保している点が強みだ。加えて、次世代太陽電池とされるペロブスカイト太陽電池向け材料としての期待も高まっており、耐久性などの課題は残るものの、国策としての脱炭素支援を背景に中長期的な成長ストーリーが意識されている。
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東洋エンジニアリング、南鳥島レアアース期待で株価3連騰!

東洋エンジニアリング(6330)は12月23日に株価が3連騰し、レアアース開発プロジェクトへの期待が高まっています。南鳥島沖での深海レアアース試掘は2026年1月開始予定と報じられ(JAMSTEC主導)、同社が技術開発で関与していることが思惑買いにつながっています。同社は従来のEPCプラント事業に加え、海底6,000mのレアアース泥回収システム開発という国家的プロジェクトに参加しており、成功すれば日本の資源安全保障と供給網多様化に寄与する可能性があります。ただし、レアアース事業はまだ開発段階であり、短期的な収益貢献は限定的です。投資家は、プロジェクトの進捗や商業化の見通し、同社の他事業動向も含めて総合的に評価する必要があります。
IPO

パワーエックス、上場初日は株価乱高下も急反発!国産蓄電池ベンチャーに成長期待集まる

パワーエックスは12月19日、東証グロース市場に上場した。初値は1,130円と公開価格を下回ったものの、その後は買いが集まり、終値は1,430円と急反発した。同社は大型蓄電池を主力とするベンチャー企業で、売上の8割以上を蓄電池事業が占める。2024年度の売上高は約61億円と前年から急拡大した一方、工場建設や研究開発への先行投資により赤字は拡大している。IPOで調達した資金の大半は岡山県の新工場に投じられ、生産能力は将来8倍以上に拡大する計画だ。国産蓄電池によるエネルギー自給率向上を掲げ、417億円の受注残高を背景に中長期成長への期待が高まっている。
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三菱重工「蒸気加熱×アンモニア分解」で純度99%水素をパイロット製造──水素キャリア市場で“分散型”の主導権狙う

三菱重工業は2025年12月10日、長崎のパイロットプラントで、蒸気を加熱源としてアンモニアを分解し、純度99%の水素製造に成功したと発表しました。蒸気加熱方式によるパイロットスケールでの水素製造は世界初とされます。新システム「HyMACS」は、従来の燃焼炉を使わず、工場や発電設備の余剰蒸気・排熱を活用できる点が特長で、運転コストを最大約2割削減できる見通しです。三菱重工はアンモニアを水素キャリアとした分散型水素供給を狙い、NEDO支援のもと実証を進め、2030年度前後の商用化を目指しています。エネルギー転換分野での成長戦略として、投資家の注目が集まります。
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三井物産、株価続伸!次世代地熱で米ファーボ・エナジーと資本提携へ

三井物産は米次世代地熱発電スタートアップのファーボ・エナジーと資本提携し、AI普及で拡大する電力需要に対応する戦略を強化しました。数億円規模の出資で、従来は難しかった平地で発電可能なEGS技術を活用し、日本含む各国で発電所開発やデータセンターとの一体開発を検討します。ファーボはすでに米ネバダ州で実証機を運転し、2026年には世界初となる商用次世代地熱の稼働を予定。国内でも潜在市場が大きく、安定したクリーン電力として注目が高まる中、今回の提携は三井物産の長期成長期待を押し上げています。
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DOWAホールディングス株が急騰!── 引き金となったSMBC日興の強気レポートの内容とは・・・

DOWAホールディングス株は、SMBC日興証券が投資評価を「中立」から「アウトパフォーム」へ、目標株価を5,500円から7,400円へ大幅引き上げしたことを受けて急騰した。足元の決算は減益だが、主因は金価格や為替に伴う一時的な評価損で、本業は環境リサイクルや金属加工を中心に堅調。アナリストは金・銀・白金族の市況上昇がPCB処理事業終了による減益を上回ると判断している。さらに、DOWAの強みである「都市鉱山」技術は22種類の金属回収を可能にし、資源安保の観点からも価値が高まっている。市場は短期の逆風より長期的成長に期待を寄せている。
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倉元製作所、ストップ高!― ペロブスカイト事業分社化で高まる成長期待と財務改善への思惑

倉元製作所(5216)は、ペロブスカイト太陽電池事業の分社化発表を受け、12月8日にストップ高となりました。新設子会社へ事業を承継することで、外部企業からの出資を受けやすくし、停滞していた量産計画の再始動を狙います。背景には、資金調達難により事業開始が遅延するなど、深刻な財務状況があります。同社は現金残高が約2億円まで減少し、赤字やGC注記も抱えていますが、清掃ロボット、系統用蓄電池、AI検査という成長事業への期待は依然高い状況です。株価の行方は、新会社への資本提携が実現するかに大きく左右される見通しです。
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信越化学、レアアース覇権争いの主役へ!供給リスクを追い風に“分離精製力”が示す新たな成長軸

信越化学工業は株価が1カ月ぶりに4800円台を回復し、半導体関連株の出遅れ訂正期待に加えて、レアアース分野への注目が急速に高まっています。中国が世界供給の大半を握るなか、同社は高度な分離精製技術と粒子設計技術を持つ数少ない非中国勢であり、経済安全保障の観点からも国策的な存在として評価が上昇しています。特許技術「粒界拡散合金法」はネオジム磁石の重希土使用量を約半減でき、EVや風力発電向け高性能磁石需要の拡大に対応可能です。半導体とレアアースという二つの成長領域を併せ持つ同社は、供給リスクが高まる世界環境下で再評価の余地が大きいと見られています。
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助川電気工業、原発関連の政策報道を受けストップ高に!

助川電気工業(7711)の株価が急騰。本日11月11日の取引では前日比+1,000円(+17.79%)の6,620円となり、ストップ高を記録しました。背景には、日本経済新聞朝刊が報じた「経済産業省が原子力発電所や送配電網への投資計画に対し、公的機関による融資を可能にする法改正を目指す」という報道があります。政府は、温暖化ガス排出の少ない電源確保に向け、巨額の投資が必要になる中で、民間資金だけでは限界があると判断し、国の信用を活用して脱炭素化を推進する方針です。この報道を受けて、原発関連事業を手掛ける助川電気工業に再び買いが集まったものと思われます。
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助川電気工業、2025年9月期決算は大幅増益!しかし、株価は急落

助川電気工業株式会社(東証スタンダード・7711)は、2025年9月期(2024年10月~2025年9月)の決算を発表しました。売上高は前期比10.1%増の54億6,700万円、営業利益は同27.1%増の11億6,500万円、経常利益は同28.5%増の11億7,700万円、当期純利益は同24.5%増の7億9,400万円と、いずれの項目でも増収増益を達成しました。業績を牽引したのは、エネルギー関連事業です。原子力発電所の再稼働関連や研究機関向けの核融合関連製品、溶融金属ループ装置などの受注が増加し、売上高は27億5,800万円(前年比23.9%増)、営業利益は8億3,000万円(同17.7%増)となりました。助川電気工業の決算は好業績ではあったものの、事前予想はさらに高いものだったため、株価は急落しました。前日比マイナス1,500円(-18.36%)もの値下がりとなりました。