先物急落で投資家心理が急冷
先週金曜日の取引終了後、株価指数先物が急落し、市場関係者や個人投資家の間で警戒感が急速に広がっています。週明けの3月9日の東京株式市場では「BLACK MONDAY（ブラックマンデー）」が再来するのではないかとの声も聞かれ、週末を挟んで市場心理は大きく冷え込んでいます。3月3日の記事（日経平均先物が2,500円も急落！明日は追証売り暴落か）でもお伝えしたように、先物価格は翌日の東京市場の寄り付き水準を決定づける傾向があります。3月3日の先物が急落して4日の株価が暴落したことでも、その傾向は顕著でした。ということで、今回も・・・と懸念されているのです。
先物急落の背景には、複数のリスク要因が同時に浮上していることがあります。3月7日の記事（米雇用統計ショックで市場に動揺！予想外の雇用減少と原油高、高まるスタグフレーション懸念）でもお伝えしたように、まず米国では、最新の雇用統計で予想外の雇用減少が確認され、景気の減速懸念が強まりました。さらに中東情勢も緊迫度を増しており、原油価格の上昇が続いています。こうした要因が重なり、世界の金融市場ではリスク回避姿勢が強まっています。
中東情勢の混乱が市場を揺らす
今回の市場動揺の最大の要因の一つが、中東情勢の不透明感です。イランでは最高指導者が亡くなったことが報じられた後、国内の政治・軍事体制に大きな混乱が生じています。
特に問題視されているのが、イラン革命防衛隊（IRGC）の動きです。政府首脳が攻撃停止を表明した直後にも、湾岸地域の拠点や空港に対するミサイルやドローン攻撃が実行されるなど、国家の指揮系統が十分に機能していない可能性が指摘されています。
このような状況は市場にとって極めて不確実性が高く、仮に停戦交渉が進んだとしても、現場レベルでの軍事行動が継続する「偽りの平和」というリスクが残ると見られています。
ホルムズ海峡リスクとエネルギー市場
さらに金融市場が警戒しているのが、ホルムズ海峡の航行リスクです。同海峡は世界の原油輸送の約2割が通過する重要なエネルギー動脈であり、革命防衛隊は船舶への攻撃を示唆しています。
実際に通過船舶数が大幅に減少しているとの報道もあり、エネルギー供給への不安から原油価格は上昇傾向を強めています。
もっとも、日本にとっては必ずしも全面的な危機とは言えません。日本は国家備蓄と民間備蓄を合わせて約254日分の原油を確保しており、短期的な供給途絶には耐えられる体制を整えています。また原油価格の上昇は、資源権益を持つ総合商社などの収益を押し上げる可能性もあります。三菱商事や三井物産など、大手総合商社やINPEXなどのエネルギー会社の株価には追い風かもしれません。
「ブラックマンデー」再来の可能性は
こうした状況から、週明けの東京市場ではブラックマンデー級の株価急落を懸念する声もあります。しかし、市場構造を冷静に分析すると、1987年のブラックマンデーと現在では大きな違いがあります。
1987年の暴落は、市場が過度な楽観に包まれた状態から突然崩壊したのに対し、現在の市場はすでに恐怖心理が強く織り込まれている状態です。実際、市場の不安度を示す日経平均ボラティリティー指数（VI）は40を超える高水準に達しています。
過去のデータでは、この水準まで恐怖が高まった後は、株価が反発するケースも少なくありません。つまり、市場が最悪シナリオをすでにある程度織り込んでいる可能性もあります。
ちなみに、株をやっている方は「ブラックマンデー」を略して「マンデー来るかも」と、よく仰りますが、「そもそも月曜＝マンデーなんですけど」と突っ込みたくなります（笑）。
投資家に求められる冷静な判断
大きな下落局面では、投資家の心理は大きく揺さぶられます。しかし、市場の急変時には感情的な売買が大きな損失を招く可能性があります。
長期投資を行う場合、積立投資を止めないことや、相場の方向性が見えるまで無理に売買を行わないことが重要だと専門家は指摘しています。特にインデックス投資では、暴落時こそドルコスト平均法の効果が発揮される局面なのかもしれません。
一方で個別株投資では、リスク管理の重要性も高まります。急落局面では「落ちてくるナイフを掴むな」という格言の通り、底値を狙った無理な買いは慎重に判断する必要があります。
市場の嵐はチャンスにもなり得る
株式市場における大きな下落は、定期的に訪れる「嵐」のようなものとも言われます。短期的には乱高下が続く可能性がありますが、資金は市場から消えるわけではなく、より安定したセクターへ移動する傾向があります。
電力、銀行、インフラなどのディフェンシブ銘柄は、不透明な局面で資金の避難先となることが多く、相場のテーマが変化する可能性もあります。
週明けの市場は大きなボラティリティーに見舞われる可能性がありますが、私のような長期投資家にとっては、市場の構造変化を見極める重要な局面となりそうです。
私自身、3月4日の株価急落時にすこし買い増ししました。さらに、3月6日にも急落を予想していたので買い増そうと思っていましたが、想定ほどは下落しなかったため、様子見していました。ただ、3月9日には急落が来そうなので、買い増しの動きをしようと思っています。
振り返ってみると、日銀植田ショック（2024年8月5日 月曜日）は、翌日の火曜日には急反発しましたし、トランプ関税ショック（2025年4月7日 月曜日）の時も、翌日の火曜日には大幅に反発しています。結果的には、月曜日の急落は買い場だったということになりましたが、今回はいかに…汗。
さてさて、多くの株主達が緊張感を持って迎える月曜日。果たしてブラックマンデーとなるのか、もしくは、ただのマンデーなのか（笑、、熱視線を送りたいと思います。
現場からは以上です！
なお、本記事は、投資判断の参考情報として提供するものであり、特定の株式売買を推奨するものではありません。投資の最終ご判断はあくまで自己責任でお願いいたします。
STOCK EXPRESS車掌 SHUN
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【Dear Overseas Investors: Summary in English】
Fears of “Black Monday” Rise as Futures Drop and Middle East Tensions Escalate
Investor sentiment turned cautious after stock index futures fell sharply following Friday’s market close, raising concerns that Japan’s stock market could face a “Black Monday”–style selloff when trading resumes on March 9. The sudden drop comes amid growing global uncertainty, including a weaker-than-expected U.S. employment report and escalating geopolitical tensions in the Middle East.
The latest U.S. jobs data showed an unexpected decline in employment, fueling concerns about a potential slowdown in the world’s largest economy. At the same time, instability in Iran—where political authority appears fragmented and the Revolutionary Guard continues military operations—has heightened geopolitical risks. The situation has contributed to rising oil prices and increased volatility in global financial markets.
Energy security concerns have also drawn attention to the Strait of Hormuz, a key chokepoint through which roughly 20% of global oil supply passes. Although shipping traffic has reportedly declined amid the tensions, Japan’s substantial strategic petroleum reserves and overseas energy investments may help cushion the immediate impact.
Despite the growing fears, some analysts argue that a repeat of the 1987 Black Monday crash is unlikely. Market volatility indicators are already elevated, suggesting that much of the fear may already be priced in. Historically, markets often stabilize or rebound after volatility spikes.
Investors are expected to watch Monday’s opening closely, with the possibility of sharp swings in early trading. While short-term volatility may persist, long-term investors are being advised to remain cautious and avoid panic-driven decisions as global markets navigate the current wave of geopolitical and economic uncertainty.
Disclaimer: This article is provided for informational purposes only and should not be construed as a recommendation to buy or sell any specific securities. Please make investment decisions at your own discretion.
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