ダブルバガー

株式劇場

イオン株が年初来2倍の“ダブルバガー”達成!低価格戦略・好業績・再編期待が株価を押し上げ

イオン株式会社(AEON CO.,LTD./8267)の株価が好調を維持し、今年に入り株価が2倍となる「ダブルバガー」を達成しています。11月26日の東京株式市場では終値2868円、さらに翌27日には2877.5円(前日比+0.66%)まで上昇し、株式分割後の上場来高値圏での推移が続きました。小売株全体が伸び悩むなか、イオンは“勝ち組”として存在感を高めています。好調の理由について、この記事で詳しく解説します。その背景には、「低価格戦略 × 高付加価値PB商品の伸び × グループ再編への期待 × 信用売りの買い戻し」という複数の追い風があるようです。・PB「トップバリュ」の売上好調で利益率アップ ・人件費削減などによるコスト構造の改善で収益強化 ・12月に予定されているツルハホールディングス × ウエルシアホールディングス との連携によるグループ再編で、さらなるビジネス拡大への期待投資家だけでなく、「普段使い」で節約志向の人にも刺さる内容。インフレ下の今だからこそ、“賢く買う”ならイオンの株またはイオンでのお買い物に注目が集まりそうです。
株式劇場

三井金属、株価が上場来高値を更新!モルガンMUFGが目標株価を大幅引き上げ

三井金属鉱業株式会社(コード5706)の株価が大幅に続伸し、上場来高値を更新しました。本日9月25日午前の取引では前日比585円(5.31%)高の11,590円まで上昇し、一時12,000円に迫る水準に達しました。非鉄金属市場で銅先物価格が堅調に推移していることに加え、モルガン・スタンレーMUFG証券が同社の目標株価を従来の5,500円から12,300円へと大幅に引き上げたことが投資家心理を押し上げた形です。投資判断は3段階で最上位の「オーバーウエート」が据え置かれています。AIデータセンター向け銅箔の拡販が三井金属の成長ドライバーであり、特にAI関連需要の急拡大に伴い、同事業の成長率と利益寄与度は高まっています。この記事では、今後の見通しやリスク要因、他者比較なども掲載して分析します。
下水道関連株

前澤工業、水インフラを支える堅実企業 ― 今年 株価は約2倍に!

「国策で成長が期待できる下水道インフラ関連銘柄」について考察してみます。本記事で取り上げるのは、水インフラを支える老舗メーカー「前澤工業株式会社」(6489)。株価が堅調に推移しており、今年に入ってから株価は約2倍になっています。鹿島建設と同様、このジャンルは非常に強いですね。2025年に入ってから前澤工業の株価は大幅に上昇し、年初からおよそ5割の上昇を記録しました。同社は14年間にわたり減配実績がなく、安定した株主還元姿勢を維持してきました。配当性向はおおむね30%を目安とし、2025年・2026年ともに年間48円の配当を継続予定です。平均増配率は過去10%以上に達しており、長期保有を前提とした投資家にとって心強い存在といえます。前澤工業は上下水道や産業用水処理に欠かせない各種機械装置を手がけており、特にバルブ製品では国内トップクラスのシェアを誇ります。全国の下水処理場や上水道で長年にわたり信頼を得てきた存在であり、加えてメンテナンスや更新需要にも応えられる体制を整えていることが強みです。
下水道関連株

鹿島建設、株価が約2倍に上昇中! ――国策インフラの主軸を担う安定配当株

2026年度から始まる国土強靱化の中期計画では、上下水道や電気・ガスといったライフライン強化に総額20兆円超の予算が投入される見通しです。特に老朽化した下水道管の更新は、計画の中心に位置づけられており、国策としての重要性が高まっています。政策の後押しによって成長が期待される新たな投資テーマです。この分野で注目されるのが、スーパーゼネコンの一角である鹿島建設株式会社です。国内外で総合建設業を展開し、再開発、防災、下水道など国策と直結する大型プロジェクトを多数手掛けています。下水道インフラの施工実績は全国規模で、最近では資源循環型施設や防災対応型処理場など、次世代ニーズに応える提案力にも定評があります。業界トップクラスの売上・利益を誇り、株主還元にも積極的で、配当は14年連続で非減配、平均増配率は29%と安定した実績を持ちます。2026年3月期には1株112円の配当を予定しており、6期連続の増配となる見込みです。株価は直近で上昇が続き、2025年9月12日には4,606円をつけて年初来高値を更新(終値は4,574円)。今年1月には2,000円台だった株価が、わずか数か月で倍近くまで上昇しており、まさに「ダブルバガー」となっています。