Tokyo Electron

半導体関連銘柄

【東京エレクトロン決算】生成AI投資で上期純利益3490億円へ上方修正!営業利益は過去最高の4580億円、配当も384円に増額

東京エレクトロンは、生成AI向け半導体の設備投資拡大を背景に、2027年3月期上期の業績予想を上方修正しました。売上高は前年同期比37.3%増の1兆6200億円、営業利益は51.1%増の4580億円、純利益は44.4%増の3490億円を見込み、いずれも半期として過去最高を更新する見通しです。第1四半期も売上高7323億円、営業利益2114億円と大幅な増収増益となり、営業利益率は28.9%へ上昇しました。好業績を受け、中間配当は361円から384円へ増額。熊本地震による事業所への大きな被害はなく、業績への影響は軽微としています。今後は中間決算時に公表される通期予想と、AI関連投資の持続性が焦点となります。
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東京エレクトロン、株式5分割と1,500億円の自己株取得枠を発表!個人投資家層拡大と株主還元強化へ

東京エレクトロンは5月29日、1株を5株に分割する株式分割と、総額1,500億円を上限とする自己株式取得枠の設定を発表しました。株式分割は2026年10月1日に実施され、投資単位の引き下げを通じて個人投資家を含む投資家層の拡大と株式流動性の向上を目指します。また、自己株取得は発行済株式数(自己株式除く)の約1.6%に相当する750万株を上限とし、2026年6月から2027年3月まで市場買付を実施する予定です。今回の施策は、AIやデータセンター需要を背景とした成長投資を継続しながら、株主還元と資本効率の向上を図る姿勢を示すものであり、市場では経営陣の将来成長への自信を示す前向きな材料として受け止められそうです。
株式劇場

東京エレクトロン、AI半導体特需を背景に最高益更新へ! 業績予想の再上方修正と大型株主還元で中長期成長シナリオが鮮明に

東京エレクトロンは、AI関連需要の拡大を背景に2026年3月期の業績見通しを上方修正しました。純利益は前期比1%増の5500億円と過去最高を更新する見通しで、政策保有株売却益の計上に加え、半導体製造装置の受注回復が寄与しています。特にAIサーバー向けに需要が高まるHBMを中心としたDRAM関連投資が業績をけん引しています。年間配当は601円に増額し、最大1500億円の自社株買いも発表するなど、積極的な株主還元姿勢を示しました。今後は世界の前工程装置市場が15%超成長すると見込み、中長期的な成長期待が高まっています。