関税影響

自動車株

【マツダ 決算発表】26年3月期は大幅減益も市場予想上回る!関税逆風下で構造改革推進、27年3月期はV字回復へ

マツダは2026年3月期決算で、売上高が前期比2.0%減の4兆9181億円、営業利益が72.3%減の515億円、純利益が69.2%減の350億円となったと発表した。米国関税の影響が1549億円の減益要因となったほか、中国需要減速や欧州での旧型車販売終了も響いた。一方、コスト削減や為替効果で市場予想は上回った。2027年3月期は新型「CX-5」の世界展開を追い風に、営業利益1500億円、純利益900億円へのV字回復を見込む。また、EV需要減速を踏まえ、2030年までの電動化投資を1兆2000億円へ圧縮し、HV強化と協業戦略を軸に収益性改善を進める方針を示した。
自動車株

【トヨタ自動車 決算発表】HV好調を背景に通期利益予想を上方修正!関税逆風下でも収益力を維持、社長交代で新体制へ

トヨタ自動車は2026年3月期第3四半期(2025年4〜12月)の連結最終利益が前年同期比26.1%減の3兆308億円となりました。米国の輸入関税やコスト増が重荷となった一方、ハイブリッド車(HV)を中心とする堅調な販売が業績を下支えしました。通期の最終利益予想は3兆5,700億円へ上方修正され、減益幅は縮小する見通しです。EV普及の遅れを背景にHV需要は持続しており、市場では会社計画を上回る利益水準への期待も残っています。加えて、社長交代を含む新経営体制への移行も発表され、今後の戦略と株価動向に注目が集まっています。
次世代技術

安川電機、関税での停滞をAIロボット戦略で打破へ

安川電機は2025年3〜11月期の連結決算で、売上高が前期比微増の約3952億円、営業利益が3%減、最終利益が約44%減となりました。減益の要因は前年にあった一時的な利益の反動や、自動車関連を中心とした投資の停滞による需要低迷です。米国向け売上が減少する一方で、中国やアジアでは堅調な需要が見られました。通期業績予想は据え置かれていますが、依然として慎重な見方が続いています。一方で、AIロボット事業や北米での生産拡大戦略が評価され、株価は底値から回復基調を示しています。今後は関税リスクや設備投資動向とともに、AI技術の実装進捗が業績改善の鍵となりそうです。