米国関税

自動車株

【マツダ 株主総会速報】電動化投資を見直し収益重視へ!新型CX-5を軸に2026年「反転攻勢」鮮明に

マツダは6月24日の株主総会で、EVを中心とする電動化戦略と収益力強化の両立を掲げました。2030年までの電動化投資を3,000億円圧縮し、総額1兆2,000億円とする一方、他社との協業を活用して資本効率を高める方針です。2026年3月期は米国関税やコスト上昇の影響で減益となったものの、コスト削減により黒字を確保しました。今後は主力SUV「CX-5」を成長の柱とし、純利益900億円への回復を目指します。また、中国市場では輸出も含めた持続可能な事業モデルを構築し、コンパクトカー「マツダ2」の後継として次期「CX-3」を投入する計画も示されました。毛籠勝弘社長は、2026年を「グローバルで反転攻勢に転じる年」と位置付け、外部環境に左右されにくい収益体質への転換を進める考えを強調しました。
自動車株

【SUBARU 決算発表】EV減損で今期利益急減も来期はV字回復へ!1,500億円の自社株買いで株主還元強化

SUBARUは2026年3月期決算で、売上収益4兆7850億円、純利益908億円を計上した一方、米国関税やEV関連の減損損失が響き、大幅減益となりました。EV開発資産の見直しに伴う費用計上が利益を圧迫しましたが、2027年3月期は北米販売回復やハイブリッド車拡充を背景に、純利益1300億円への回復を見込みます。さらに、最大1500億円規模の自社株買いと増配も発表し、株主還元強化を打ち出したことで、株価は急伸しました。
株式劇場

【クボタ 決算発表】1〜3月期は純利益77%増!北米建機と価格改定が牽引、通期計画据え置きでも高進捗を評価

クボタの2026年12月期第1四半期決算は、北米を中心とした建設機械需要の拡大や価格改定、円安効果を背景に大幅増益となりました。売上高は前年同期比13.7%増の8100億円、純利益は77.2%増の732億円となり、営業利益率も8.6%から12.1%へ改善しました。特に北米では住宅投資やインフラ需要が追い風となり、建設機械販売が好調に推移しました。米関税によるコスト増加はあったものの、増販や値上げ効果で吸収しました。通期予想は据え置いたものの、第1四半期時点で純利益の進捗率は高水準に達しており、市場では今後の上方修正期待も高まっています。