再生可能エネルギー

次世代エネルギー関連株

日東電工、ペロブスカイト太陽電池市場へ本格参入!

日東電工は、次世代太陽電池「ペロブスカイト太陽電池」向けの透明導電フィルムを2026年度中に発売すると発表しました。スマートフォンのタッチパネル向けで培った高い透明性と導電性を持つ技術を応用し、既存設備を活用して市場へ参入します。既に試作品を太陽電池メーカーへ提供しており、2030年度には関連事業で100億円超の売上高を目指します。ペロブスカイト太陽電池は薄く軽量で曲げられるため、建物の壁面や窓、車両など従来設置が難しかった場所への導入が期待されており、フィルム型市場は2030年度に4,000億~5,000億円規模へ拡大すると見込まれています。積水化学工業やシャープ、リコーなども開発を進める中、日東電工は部材供給メーカーとして幅広い顧客を取り込み、市場全体の成長を享受する戦略です。日本発の技術を巡っては中国勢との競争も激化しており、同社の今後の受注拡大や海外展開の進展が、中長期的な株価の注目材料となりそうです。
次世代エネルギー関連株

【BPが日本洋上風力から一部撤退へ】丸紅連合から離脱検討 再エネ投資の逆風で日本市場に試練

英国石油大手BPが、丸紅主導で進める山形県遊佐町沖の洋上風力発電事業から撤退する方向で調整に入ったことが明らかになりました。事業は丸紅や関西電力、東京ガスなどがBPの持分を引き継ぐ形で継続される見通しですが、世界的エネルギー企業の撤退は日本の洋上風力市場に逆風となりそうです。背景には、建設資材価格や金利の上昇、インフレによる採算悪化があります。BPはJERAとの統合会社「JERA Nex bp」を通じて日本事業への関与は続ける方針とみられますが、三菱商事連合やエクイノールに続く撤退・縮小の動きは、海外勢の投資姿勢の慎重化を印象付けています。政府は2040年度までに風力発電比率を4~8%へ引き上げる目標を掲げていますが、事業環境の改善が進まなければ目標達成へのハードルは一段と高まる可能性があります。投資家は、丸紅など参画企業の追加負担や今後の制度見直しの行方に注目する必要がありそうです。
株式劇場

PowerX、ロックアップ解除でストップ安!需給悪化懸念が株価を直撃、成長期待との綱引き続く

PowerX(東証グロース・485A)の株価は6月17日、前日比17.9%安の2,291円まで下落し、ストップ安水準で取引を終えました。背景には、IPO後180日間にわたり設定されていたロックアップ期間が終了し、大株主や新株予約権者による株式売却が可能になったことがあります。市場では需給悪化への警戒感が強まり、売りが膨らみました。一方、同社は6月10日のIR資料で、ロックアップ解除の主な対象は創業者の資産管理会社であり、直ちに大量売却が行われる可能性は低いとの見解を示しています。PowerXは大型蓄電池事業を展開し、上場後は大口受注の発表などを背景に株価が大きく上昇していましたが、今回の下落は業績要因というよりも、ロックアップ解除に伴う短期的な需給懸念が主因とみられています。
三菱HCキャピタル

三菱HCキャピタル、株価反発の背景に成長戦略!再エネ大型投資とDX提携が投資家の注目集める

三菱HCキャピタルの株価は、6月2日の年初来安値1,239.5円から反発し、6月9日には終値1,305円まで回復しました。背景には、カナダの投資ファンド大手ブルックフィールドと組み、最大4,000億円規模で欧州を中心とした再生可能エネルギー発電所の買収に乗り出す大型成長戦略があります。AI向けデータセンターの拡大による電力需要増加を取り込む狙いです。また同日、DX支援企業ファーストループテクノロジーとの資本業務提携も発表しました。製造・物流・建設分野の現場DXを共同で推進し、人手不足や生産性向上といった社会課題の解決を目指します。再エネ投資とDX事業の強化により、同社は従来のリース事業中心から投資・ソリューション型企業への変革を加速しており、中長期的な成長期待が高まっています。
次世代技術

パワーエックス、東証プライム市場への移行準備を開始!黒字化見通しと成長期待で投資家の注目高まる

蓄電システムメーカーのパワーエックス(485A)は、東証グロース市場から東証プライム市場への市場区分変更申請に向けた準備を開始したと発表した。プライム市場への昇格により、企業価値向上や投資家層の拡大、株価指数への組み入れなどが期待されている。同社は再生可能エネルギーの普及を背景に需要が拡大する大型蓄電池システムを主力事業としており、業績も改善傾向にある。2025年12月期の最終赤字は16億円と前期から大幅に縮小し、2026年12月期には10億~15億円の黒字化を見込む。市場ではプライム昇格期待を好感した買いが入り、株価は急伸。また、信用取引に関する臨時規制が解除されたことも投資家心理を後押しした。正式な申請時期は未定だが、今後の成長戦略と収益改善への期待が高まっている。
三菱HCキャピタル

三菱HCキャピタル、生成AIインフラ領域を本格強化!モルゲンロットと資本業務提携、GPU基盤構築で新成長戦略

三菱HCキャピタルは、AI計算基盤を手掛けるモルゲンロットと資本業務提携を締結し、生成AI時代に向けたGPUインフラ事業を強化します。両社はGPUの仮想化やシェアリング技術を活用し、企業が高性能GPUを効率的に利用できる環境を構築する方針です。また、再生可能エネルギー事業と組み合わせ、環境負荷を抑えたAIデータセンターの展開も目指します。さらに、三菱HCキャピタルはモルゲンロットのシリーズB資金調達にも参加。AI需要拡大を背景に、同社は従来のリース事業に加え、次世代デジタルインフラ分野での成長を加速させる考えです。
株式劇場

古河電工、2030年度営業利益2,500億円へ AIデータセンター需要追い風に「次なる成長フェーズ」へ加速

古河電工は、2030年度に営業利益2,500億円を目指す新たな経営方針を発表した。生成AI拡大を背景に、光ファイバー、レーザチップ、水冷システムなどデータセンター関連事業を成長の柱に据え、同分野だけで2,000億円規模の利益創出を狙う。2026~2030年度に総額6,500億円を投資し、AIインフラや再生可能エネルギー、HVDC(高電圧直流送電)分野を強化する方針だ。2025年度実績では営業利益639億円、ROE19.1%を達成しており、今後は事業再編や新規事業育成を通じて「AIインフラ関連銘柄」としての存在感を高める戦略を打ち出している。
三菱HCキャピタル

【三菱HCキャピタル 決算発表】4期連続で過去最高益を更新!28期連続増配見通しで、配当は51円へ

三菱HCキャピタルは2026年3月期決算で、純利益が前期比20.0%増の1622億円となり、4期連続で過去最高益を更新しました。不動産や航空、ロジスティクス事業が業績を牽引し、売上高は2兆2153億円、営業利益は2404億円に拡大しました。特に航空機リースや大型アセット売却が収益に貢献しました。一方、2027年3月期は一時的な利益押し上げ要因の剥落により、純利益1600億円と微減を見込んでいます。ただ、年間配当は前期比5円増の51円を計画しており、28期連続増配となる見通しです。GXや再生可能エネルギー、AI関連投資も積極化しており、中長期成長への期待も高まっています。
株式劇場

【東急不動産HD 決算発表】27年3月期は純利益1000億円へ!最高益更新見通しと増配を好感

東急不動産ホールディングスは、2027年3月期の連結純利益が前期比3.4%増の1000億円となり、過去最高益を更新する見通しを発表した。市場予想も上回り、年間配当は前期比2円増の50円を計画する。投資家向け物件売却や分譲マンション販売、不動産仲介事業が好調に推移する見込みで、売上高は1兆4000億円、営業利益は1900億円を予想する。都心マンション価格の上昇が続くなか、中古住宅需要も拡大。26年3月期も純利益が24.7%増の966億円となり、売上高・利益とも過去最高を更新した。再生可能エネルギーやホテル事業も成長を支えている。
金融業界株

【オリックス 決算発表】大幅増配で株主還元強化!26年3月期は最終利益27%増!27年3月期も最高益更新へ 

オリックスは2026年3月期決算で、連結最終利益が前期比27.2%増の4472億円となり、過去最高益を更新した。2027年3月期も5300億円を見込み、4期連続の最高益更新を計画している。再生可能エネルギーや事業投資、海外事業が業績を牽引し、環境エネルギー部門は大幅黒字化した。年間配当は156.10円へ増額し、来期は187.36円への増配を予定するなど株主還元も強化。さらにオリックス銀行売却による約1242億円の利益計上見通しも示し、事業ポートフォリオ改革による成長期待が高まっている。