中東情勢リスク

3月9日の東京株式市場で日経平均株価は前週末比2892円安（5.20％安）の5万2728円で取引を終え、過去3番目の下げ幅を記録した。取引中には一時4200円超下落する場面もあり、市場全体でパニック的な売りが広がった。背景には中東情勢の緊迫化による原油価格の急騰があり、WTI原油は一時1バレル119ドル台まで上昇。企業コスト増や景気悪化への懸念が強まり、東証プライムの約9割の銘柄が下落した。さらに米雇用統計の悪化も重なり、投資家心理は急速に悪化。市場の恐怖指数である日経VIも60台まで急上昇した。今後の株価動向は原油価格や中東情勢の行方が大きく左右するとみられている。

3月4日の東京株式市場で日経平均株価は2033円安の5万4245円と大幅に3日続落し、約1カ月ぶりの安値となりました。米株安に加え、米国・イスラエルとイランの軍事衝突による中東情勢の緊迫化や原油高懸念が投資家心理を悪化させ、海外投資家を中心に先物売りが広がりました。日経平均VIは一時64台まで急上昇し、リスク・パリティーなどの機械的売りも下げを加速させました。東証プライムでは9割超の銘柄が下落する全面安となりましたが、夜間取引では先物が反発する場面もあり、短期的な戻りへの期待も出ています。